「追分の宿に帰ったら、思いがけず田部(たなべ)重治さんが来ていられた。越後(えちご)の湯沢とかへ兼常(かねつね)さんやなんかとスキイに行かれたお帰りだとか。皆と高崎で別れて、お一人だけわざわざこちらに寄られた由。」(堀辰雄)

先日の一首が思いがけず好評だったので、その評価を貶めるべく、くッだらネェ歌を載せとくことにした。
ざまーみやがれってんだァ \(^o^)/

とっくりのハウンドトゥースの柄の上ギンガム羽織る着たきりの春  英二

程々の合い服は無くトックリを又きたる春ハナ毛伸びたり  英二

 

2019/03/21
担当させられた広告のひとつに、新潟県の湯沢町にできるというリゾートマンションがあった。
「世の中には、マンションを買ってまでスキーをしたがる人がいるのか」
そんなことを考えたのを覚えている。
パンフレットや図面集、価格表を作った。価格を見て驚いたのだが、当時の東京の郊外型マンションとほとんど同じ水準だった。
その購入費用と維持費用の総額は、同じリゾート地のホテルを利用した2泊3日のスキー旅行を毎年5回、30年続けた場合の費用よりも高額だったのである。
「これを買う意味があるのか?」
なんとも不思議な商品だった。そもそも、リゾートマンションという形態そのものが、温泉やスキーなどが目的や用途であるにもかかわらず、コストパフォーマンスでは説明できない不動産商品だったのだ。
しかし、時はバブルだった。そういった商品に説明できない価格がついていても、それなりに売れていたと記憶している。そのうち、都心にあるようなタワー型のリゾートマンションまでが湯沢エリアに次々と登場した。湯沢エリアで、リゾートマンションブームが巻き起こったのだ。
最終的に、湯沢町には約1万5000戸分のリゾートマンションが建設されたという。

それで、現状はどうなっているのか。かなり悲惨である。
まず、そういったリゾートマンションの資産価値は、ほぼゼロと考えていい。10万円で売り出されている物件も多数あるが、成約事例が多いとは思えない。
このエリアのマンション売買は、H不動産というリゾート専門の大手仲介会社が、そのほとんどの取引にかかわっているはずだが、取引に関するデータを一切公表していない。またメディアの取材も受けつけない。
一方、競売案件を調べてみると、多くの物件が備忘価格になっている。備忘価格とは実質ゼロ円なのだが、帳簿上ゼロ円だと存在しないものとされるので、形だけ価格をつけておく、というもの。競売開始額が1万円とか5万円に設定されているのだ。
つまり、裁判所も、湯沢町の多くのリゾートマンションは実質ゼロ円だと見做しているのだ。

<5000万円がゼロ円に…「廃墟化」するリゾートマンションの悪夢(榊 淳司)- マネー現代 講談社 より一部引用>
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/60267

JR東日本 越後湯沢駅
新潟県南魚沼郡湯沢町大字湯沢主水2427-1

スキー経験は皆無。
運動神経がないんで、たちまち木にぶつかって大怪我するのがオチだろうねぇ。
越後湯沢には温泉もあるらしいんで、湯に浸かりに行くってのはいいかも。

以下、「雪山」「遭難」「スキー」を含む投稿。

2019/03/22
ロイター通信は今年初め、次のように伝えた。
「サウジ国民は出国を禁止されているか、あるいは富を誇示していると見られることを恐れ、航空機を利用しなくなっている。豊かであることを他人に見せれば、腐敗防止キャンペーンを推進する政府をばかにしていると受け止められるかもしれないからだ」
中国でもまた、似たような状況が見られる。2012年から汚職の取り締まりが行われている同国では、多額の支出は調査の対象とされる。そのため富裕層は、ぜいたくな買い物は香港や欧州などの旅先だけでするようになっている。
資産100万~2000万ドル(約1億1150万~22億3100万円)の米国人を対象とした調査によれば、裕福であることのマイナス面の一つは、「立場を非難される」ことだと答えた人がおよそ30%に上った。
ミレニアルからZ世代向けに情報を提供する米Yパルスの調査では、13~34歳の81%が、高価な持ち物をソーシャル・メディア上でひけらかすことは「クールではない」と考えていることが分かっている。
(中略)
高齢の権力者たちや汚れた財界の大物たちの中には、スーパーヨットや車をこれまで通りに持ち続け、豊かさへの依存症を治すことができない人もいるだろう。一方、欧州の富裕層の大半は今年、これまでとは異なる生活を始めていると考えられる。
高級品を取り扱う企業はすでに、このことに気付いている。ブランドを表示するものや派手さは姿を消した。最も売り上げを伸ばしているのは、ストリートウェアとアスレジャーだ。

<世界の富裕層に広がり始めた「罪悪感」の理由(Forbes JAPAN)- Yahoo!ニュース より一部引用>
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190322-00026227-forbes-bus_all

『裕福であることのマイナス面の一つは、「立場を非難される」こと』

もしも間違って大金持ちになったら、どうしようかと時々考える。
贅沢するにせよ、もう人生の四分の三は過ぎちまってるから、ムチャは禁物。
胃袋がデカくなるわけじゃなし、酒量もグッと減ったしね。

最初にするのは、たぶん引っ越しだと思う。
広さは荷物が邪魔にならない程度でいい。近くに本屋があれば嬉しな。
それっくらいか・・・

以下、「貧乏」「Poor」を含む投稿。

2019/03/11
世界51カ国に約1500店。売上高1兆3000億円(2018年度)で業界1位の巨人が、ついに日本へ上陸する。
(中略)
西宮北口(兵庫県西宮市)。絶大なブランド力を誇るこの街の顔というべき商業施設「阪急西宮ガーデンズ」がこの春、大きく生まれ変わる。
 リニューアルするのは、全館の約3割に当たる73店舗。中でも目玉となるのが、日本1号店として2019年3月29日にオープンするデカトロンだ。
(中略)
 デカトロンは1976年、フランス北東部、ベルギーとの国境に近い街リールで創業した。五輪種目の一つである十種競技(=decathlon)にちなんだ社名の通り、スポーツや競技ごとにオリジナルブランドを次々と立ち上げ、製造販売する SPA(製造小売り)のビジネスモデルで成長してきた。
 有名ブランドは基本的に扱わず、自社商品で店内を埋め尽くす。つまり、デカトロンは、世界最大級のスポーツメーカーでもある。

<ついに日本上陸 スポーツ用品店の巨人「デカトロン」とは何者か(酒井大輔):日経クロストレンド より一部引用>
https://trend.nikkeibp.co.jp/atcl/contents/18/00122/00001/

スポーツ用品、今買いたいのは何かと考えたが、特には無い(笑)

通販サイトで自転車 見たら、そこそこ いいお値段。
もし中国製とかだったらビックカメラのほうが安いが、
まぁどのみち安いのは壊れやすく危ないから買わんほうがいい。

2019/03/22
 米軍の垂直離着陸輸送機オスプレイの機体に放射性物質の劣化ウランとトリチウムが使われていることが21日までに分かった。米国防研究所(IDA)でオスプレイの主任分析官を務めたレックス・リボロ氏は本紙の取材に対し、オスプレイに使われている劣化ウランの放射能値が自然界の20~300倍に上ると説明した。オスプレイは重大事故率が高く、沖縄県内で頻繁に訓練しているが機体の整備計画が大幅に遅れており、安全性が懸念されている。墜落など重大事故の場合について専門家は「物質が燃焼すれば人体に影響を及ぼす」「ウランは毒性が非常に強く、危険だ」などと指摘している。
 リボロ氏によると、オスプレイの機体のバランスを取る重りとして1キログラム当たり7万8千ベクレルの放射性物質を持つ劣化ウランが数キログラム使われている。リボロ氏は、オスプレイを通常運用する際は「長時間人体に接触させておかない限り、危険はない」と説明した。墜落した場合には「最悪の場合、金属ウランが融ける」と説明したが、蒸発することは考えにくいとした。劣化ウランは原子炉や核兵器の燃料を生産する際にウランを濃縮する過程で副産物として生まれる。劣化ウラン弾や戦車の材料として軍事兵器に利用されることが多い。航空機のバランスを取る重りとして、民間機でも使われている。
 一方、米海兵隊は本紙の取材に対し、オスプレイの機体に氷が付着しないようにする装置と救命ボートにトリチウムが使用されていることを明らかにした。「量が非常に少ないため、安全だと考えられる」とコメントしている。

<オスプレイに劣化ウラン 専門家「燃焼で人体に影響及ぼす」 自然界の20~300倍 – 琉球新報 より一部引用>
https://ryukyushimpo.jp/news/entry-892037.html

米軍は普通の軍用ヘリでも使ってるよね。自衛隊はどうなの?

「長時間人体に接触させておかない限り、危険はない」
さぁねぇ、、、
開発者・設計者が乗って操縦するわけじゃないからね。
米兵が被曝するのは勝手だけど、墜落してバラ撒くのは「緩慢なる殺人」というべきだね。

2018/06/21
太陽光発電といえば、再生可能な自然エネルギーで、環境にやさしいというのが通り相場。なのに自然のままの山林を開いて木を切り倒し、峰を削り、谷を埋め、川を殺して、とことん環境を破壊した上に「メガソーラー」を造るなどという話があり得るのだろうか。知人のエネルギー専門家に聞くと、彼は言う。
「太陽光発電の技術は本来、各戸の屋根に設置してエネルギーの自給自足を目指したり、小地域で共同で地産地消を図ったりして、できれば電力供給網から離脱(オフグリッド)してエネ自立を実現するのにふさわしい技術。ところが2011年に再生可能エネルギー買取法が成立して、当初は普及促進のために買い取り価格を高く設定したので、他業種から資本力のある大手企業が参入して大規模なものを造って効率的に儲けようとするようになった。しかしその場合も、例えばソフトバンクの北海道苫東のように、使われていなかった工業用地とか、海外だと砂漠とかの活用策として考えられるのが普通で、鴨川のようにわざわざ山林とその生態系を破壊し尽くしてメガソーラーを造るなどというバカげた計画は、国内はもちろん、世界でも聞いたことがない」と。

<原発再稼働のために無理なメガソーラー計画を推進の倒錯|日刊ゲンダイDIGITAL より一部引用>
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/231638

「とても静かな場所だったので、気に入ってここに引っ越してきたのです。ところが開発が始まって、家の周りにかなりの高さのブルーシートが張られました。シートが取り払われると家のすぐ際まで太陽光パネルが迫っていたのです。まず、テレビがおかしくなりました。太陽光発電している日中だけ、これまでになかったノイズが出るようになりました。反射光にも悩まされ、夏になると2階の部屋は50度を超え、デジタル温度計は測定不能になりました。業者や自治体に何度か問い合わせて、ようやく家の周辺のパネルだけ撤去していったのです
 だが、心身にダメージを受け、引っ越しを余儀なくされた。

 17年度現在、太陽光、風力、バイオマス、地熱など再生可能エネルギーの全発電量におけるシェアは約16%(火力81%、原子力3%)。
 エネルギー問題に詳しい熊本一規・明治学院大学名誉教授がこう語る。
「太陽光は自然変動型で、夜は発電できないし、天候にも左右されます。需要に合わせて供給できないところが最大の弱点です。電気は需給バランスが崩れると停電につながるので、太陽光の出力を調整するために火力を待機させておかなければなりません。太陽光の出力が増えた分、火力が節約になったのは確かですが、原発の削減にはつながりません。季節や天候に左右されず、昼夜問わず安定的に供給できるベース電源となり得るのは、地熱です。地熱が増えれば、原発は確実に減らせます。太陽光は必要以上に増えすぎてしまいました
 太陽光に偏った最大の原因は、12年7月に始まった再エネの固定価格買い取り制度(FIT)にある。FITは再エネで発電した電気を電力会社が決まった価格で買い取るシステム。FIT制度開始後、認定容量の80%を太陽光が占める。制度がスタートした12年、事業用の太陽光の買い取り価格は1キロワット時で40円。導入拡大を図るため、価格を高く設定したのだ。しかも、太陽光は20年間決まった価格で買い取る。事業者が太陽光に殺到したのはこのためだ。
 一方で、電力会社は買い取り費用を「再エネ賦課金」として、家庭や企業の電気料金に上乗せしてきた。特に太陽光の急拡大に伴い、国民負担は年々増大している。12年度の賦課金総額は約1300億円だったのが、18年度は約2兆3726億円に達する。標準家庭の負担額は、月額754円。年間1万円近くを支出しているのだ。
 経済産業省は国民負担を抑えるために、買い取り価格を毎年下げてきた。13年36円、14年32円、15年29~27円……19年度は14円までに引き下げる。

<太陽光発電、年間2・4兆円の国民負担も…コスパが悪すぎる実態〈週刊朝日〉(AERA dot.) – Yahoo!ニュース より一部引用>
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190320-00000065-sasahi-soci

太陽光発電。
いい話がない。

そもそも太陽光発電買い取り費用を電気料金に上乗せするってのが異常デショ。
これも日本式社会主義の積弊だろうかねぇ。

以下、「ソーラー」「太陽光」「発電」を含む投稿。

 エスノグラフィーは「参与観察」とも訳される文化人類学の手法で、「フィールドワーク」の方が馴染みのあるひとも多いだろう。典型的な研究は、アフリカや中南米、南太平洋などの伝統的社会に長期間滞在して、学問的に定型化された手法によって文化や慣習、ひとびとの日常などを記述するというものだ。
 その後、エスノグラフィーの手法は先進国の社会に拡張され、黒人や移民などのマイノリティ、LGBT(レズビアン、ゲイ、バイセクシャル、トランスジェンダー)のような性的少数者のコミュニティが参与観察されるようになった。日本では、1980年代の暴走族を参与観察した佐藤郁哉氏の『暴走族のエスノグラフィー』(新曜社)がよく知られている。
(中略)
 在日韓国・朝鮮人への差別的 Tweet(2012年11月~2013年2月)10万件以上を計量テキスト分析した研究では、4万3000程度の投稿者IDの8割近くは1度の Tweet のみで、わずか1%にあたる471のIDによる投稿は100以上、上位50のIDによるTweetが全体の8分の1(その大半は明確な差別的表現)を占めた。
(中略)
 2%の「過度な投稿者」は、(自分のコメントに対して返信される)返信コメント数で全体の45%、評価で33%、侮蔑表現該当数で33%を占めていた。1000に満たない投稿者IDが「ヤフコメ」ネット世論空間をつくるうえで大きな役割を果たしている。
(中略)
「ヤフコメ」では2%に満たない「過度な投稿者」が返信コメントの半分ちかく、評価の3分の1を獲得して「ネット世論」を牽引している。そのうち6割は罵倒することを目的とする「罵倒攻撃者」だが、それ以外に、コメントを罵倒して炎上させようとするユーザーが5%程度いる。残りの約3割は、できるだけ多く「そう思う」の評価を獲得しようとする「肯定的反応追求者」だ。
(中略)
 木村氏の調査が行なわれた2015年は戦後70年の節目を迎えたことから、戦争責任、慰安婦問題、賠償問題 歴史問題に関連して韓国・中国への違和感(敵意)を表明するコメントが中心となっていた。だがそれ以外でも、多くのコメントが投稿された事件がある。
 そのひとつが、千葉・船橋の「18歳少女監禁・生き埋め殺人事件」だ。
(中略)
「平穏」なユーザーのあいだでも韓国・中国関係は強い関心を集めている。彼らも日本と韓国・中国を対立関係として捉え、慰安婦問題、戦争責任、戦後補償、植民地支配について日本の立場を強調し、「韓中(とくに韓国)がいくら謝罪しても結局(賠償金をとろうとして)問題を蒸し返す」という認識にもとづくコメントをしている。「過度な投稿者」とのちがいは、「韓国はアメリカから離れ、中国のゴマすり」のように、韓国・中国が「アメリカ」「世界」という文脈に結びつけられてコメントされることだ。
 「ヤフコメ民」の大多数は、アメリカに関しては、親米でも反米でもなく、覇権国としての振る舞いを冷静に観察する面を持っており、「「日本」に社会的アイデンティティを求め、さらに近隣諸国を外集団とし、内集団意識を明確化、強化したいという強いベクトルを見て取ることができる」。これは、私が「日本人アイデンティティ主義」と呼ぶ特徴を顕著に示している(拙著『朝日ぎらい』朝日新書)。

<ヤフコメの調査から見えてきた「嫌韓嫌中」など過度な投稿者たちの正体[橘玲の日々刻々](ダイヤモンド・ザイ) – Yahoo!ニュース より一部引用>
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190322-00197741-dzai-bus_all

『暴走族のエスノグラフィー』
うちの書架にあるよ。いま座ってる場所から2mのところにある。

もう20年以上もネットと関わっているが、おれがどこかのコメント欄へ書き込みしたのは5回もない。

 赤塚支所(板橋区赤塚6)1階ギャラリーで現在、「板橋崖線(がいせん)」に関する都市景観の取り組みなどを紹介するパネル展「平成30年度いたばし景観写真展~板橋崖線~」が開かれている。
 「崖線」は海・河川などが台地を浸食してできた崖地の連なりのこと。市街地の中でも市区町村の境界をまたいで自然の地形や緑を残している東京都は、城北地域から都心を通り城南地域に至る武蔵野台地東端の崖線に沿った緑の多い景観軸を「南北崖線軸」と位置付け、「板橋崖線」はその一部を成している。
 荒川と多摩川にはさまれた武蔵野台地の北東端付近に位置する板橋区は、面積の4分の3が台地上にあり、北側は海抜10メートル以下の荒川の流れによる土砂で形成された沖積(ちゅうせき)低地と、平均海抜30メートル前後の武蔵野台地との高低差で起伏に富んだ特徴的な地形になっている。台地と低地の間の崖線は豊かな樹林地や湧水(ゆうすい)を有し、神社仏閣を始めとした歴史的な建造物も多く残っている。

<板橋・赤塚で「板橋崖線」のパネル展 景観計画や地域の今昔・展望を解説 – 板橋経済新聞 より一部引用>
https://itabashi.keizai.biz/headline/384/

武蔵野台地ハケの路散歩小豆沢
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2018/09/19 に公開
Time :5:48

都営三田線志村坂上、20180918 大きな積乱雲、豪雨で話題になった東京都板橋区、武蔵野台地の崖線となる場所です。
駅近くの小豆沢公園から、崖線に沿って、小豆沢神社へ
台地の上に比較して、崖線下は湿り気も多く、途中の池は濁り水、
薬王山では猫がのびていました。

板橋区には中の上クラス、上の下クラスのマンションがけっこうある。
元通産官僚が住んでると云うのは、もしかしてこれか?

ライフピア中板橋

東京都板橋区弥生町61-6
築年月(築年数) 2002年2月(築18年)
建物構造     RC(鉄筋コンクリート)
建物階建     地上7階
総戸数      49戸
管理人      日勤
管理形態     全部委託
用途地域     第一種住居
都市計画     市街化区域
土地権利     所有権
国土法届出    不要

参考価格         専有面積  間取り  主要採光面 階
3,147万円 ~3,631万円  59.22m²  3LDK  東     2階
3,500万円        59.50m²  2LDK  西     3階
4,225万円 ~4,874万円  79.74m²  3LDK  -      1階
4,250万円 ~4,903万円  79.74m²  3LDK  -      3階
4,262万円 ~4,917万円  79.74m²  3LDK  -      4階
4,423万円 ~5,102万円  83.22m²  2SLDK  南     2階

ちなみに5階は売りに出されたことがないようだ。売れば4200万円程度ではなかろうか。

どこの崖線も昔はそうだったが、崖の真下にはたいてい小川があった。
そこでお百姓さんが作物の土を落としたり、子どもがザリガニ釣りとか していた。

崖には急坂がつきもので、崖線を突っ切って下りてゆくものと、崖の面に沿って下りてゆくものの2種類がある。そうした道は新旧の河川敷へ下りてゆく、どちらかというと高級感の感じられない坂道なのだった。

以下、「Cliff」「崖」「崖線」を含む投稿。

2019/03/22
 北から南まで163キロ。岩手の海岸線が1本のレールで結ばれる。JR東日本から移管される山田線の宮古-釜石間(55.4キロ)が南、北リアス線をつなぎ、第三セクター三陸鉄道(宮古市)のリアス線が23日開業する。東日本大震災から8年。

<<三鉄リアス線23日開業・つながる鉄路>(4)地域とともに 観光戦略 官民で練る(河北新報)- Yahoo!ニュース より一部引用>
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190322-00000017-khks-soci

2019/03/22
保有資産が増える分、設備の維持・更新費用も今後10年間で79億円に膨らむ見通しだ。三鉄は経常赤字が慢性化しており、出資する岩手県と沿線市町村に負担が重くのしかかる。
 リアス線開業に伴って三鉄などは鉄道事業の再構築実施計画を国土交通省に提出。2028年度までの10年間計画を示した。
 計画によると、線路やトンネルの更新費は現行の南北リアス線部分を中心に29億5000万円に上る。国の補助金を充当できるが、半分は県と沿線8市町村の持ち出しとなる。
 修繕・維持管理費は約37億2000万円で、県と市町村が全額を負担する。
 釜石-宮古間の鉄路維持には、JR東日本の移管協力金30億円を切り崩す計画だ。

<<三陸鉄道>あす開業 維持費、10年で79億円 沿線自治体 重い負担(河北新報)- Yahoo!ニュース より一部引用>
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190322-00000006-khks-soci

多難な前途。
今のおれにはどうすることも出来ぬが、気持だけは応援している。

以下、「鉄道」「列車」関連の投稿。

イヌは飼い主と似るという最新の研究成果が、2019年2月15日付けのオンラインの学術誌「Journal of Research in Personality」に発表された。といってもこの研究が注目したのは、外見ではなく性格の類似性についてだ。
論文の主執筆者で米ミシガン州立大学の社会心理学者、ウィリアム・J・チョピク氏は、長年、人間関係の変化について研究してきた。ところが、今回は人間とイヌとの絆に興味を引かれ、関係と変化について調査したという。
調査は、1681匹のイヌの飼い主たちに、自分自身の性格と飼い犬の性格について、質問票に記入してもらう形で行われた。その結果、イヌと飼い主は、性格の特徴が似ていることがわかった。例えば、同調性が高い人は、活動的で興奮しやすい(しかし攻撃的でない)イヌを飼う傾向が、ほかの人の2倍多かった。また、誠実な性格の飼い主は飼い犬について「よく訓練されている」と評価し、神経過敏な飼い主は「自分の犬は怖がり」とする傾向があった。チョピク氏は「落ち着いた人であれば、その人が飼うイヌも落ち着いています」と話す。
一方で調査の難しさもチョピク氏は認めている。というのも、相手が人間であれば、本人に自身について質問できるが、相手はイヌなので飼い主の評価に頼るほかない。ただ、イヌの評価に飼い主のバイアスが強くかかる(飼い主が自分自身の性格をイヌに投影してしまう)のではないかという心配は不要なようだ。

<「犬の性格は飼い主に似る」 研究で認められる|ナショジオ|NIKKEI STYLE より一部引用>
https://style.nikkei.com/article/DGXMZO42408280T10C19A3000000

仔犬の頃から飼い主が多少なりとも躾けるんだから、「こうあるべき」と飼い主が考える性格・傾向性に近づくのは当然だよね。
遺伝する部分はゼロ(笑)なわけで、あとは犬種またはその個体に特有の性格・傾向性、プラス、生活環境とコミュニケーションと教育しかないッしょ。
それに人間も含め動物は、そもそも親や集団の行動を「真似る」もの。持って生まれた「学習能力」ってやつ。

以下、「犬」「猫」関連の投稿。

2018/04/29
韓国南部のポハン(浦項)で去年(※2017年)11月15日に起きたマグニチュード5・4の地震は、韓国の観測史上2番目の規模で、建物が倒壊するなどして70人以上がけがをしました。
この地震について、韓国やスイス、イギリスなどの研究グループがアメリカの科学雑誌「サイエンス」に、震源近くの地熱発電が原因ではないかとする研究結果を発表しました。
地熱発電は、地下深くの岩石に高圧の水でひびを入れてそこから出た蒸気を利用して発電しますが、この作業で利用した大量の水が地下にたまって断層に圧力をかけ、地震が誘発された可能性が高いとしています。
研究グループは、観測データを分析し震源の深さと、発電施設の井戸の深さがほぼ一致しているほか、施設の運用開始以降、それまでは観測されることのなかったマグニチュード2以上の地震が複数回起きていると指摘しています。
イギリスの科学誌「ネイチャー」も、この研究結果を紹介する一方で、震源はもっと深かったとする別の研究者の反論や、今後の地熱発電の教訓にすべきだという科学者の意見を伝えています。地熱発電が誘発した地震は過去にもアメリカやスイスで起きていて、今回の地震についても韓国政府が調査を続けています。

<韓国 M5・4の地震 地熱発電が誘発か 研究発表 – NHKニュース より一部引用>
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180429/k10011422171000.html

2019/03/20
韓国南東部の慶尚北道・浦項で2017年11月に発生したマグニチュード(M)5・4の地震(浦項地震)について、政府調査研究団は自然地震ではなく近隣の地熱発電所が触発したものだったと結論付けた。大韓地質学会が20日、ソウルで記者会見し、浦項地震に関する政府研究団の調査結果を発表した。

<韓国観測史上2番目の大地震「自然発生ではなかった」 地熱発電所が触発 – 聯合ニュース より一部引用>
https://jp.yna.co.kr/view/AJP20190320001900882

その後
政府の研究調査団は2019年3月、「浦項地熱発電所」の稼働が地震を誘発したとする調査結果を発表。これを受けて産業通商資源部は発電所の運用中止を決定した。

<浦項地震 – Wikipedia より一部引用>

입력 2019.03.20 16:12 | 수정 2019.03.20 16:33
포항지진 정부조사연구단이 지난 2017년 11월 발생한 포항지진의 원인이’지열발전 상용화 기술개발(R&D) 사업’과 관련이 있다는 연구 결과를 발표하면서 이 사업을 추진한 정부의 책임론이 불거질 전망이다.
지진으로 피해를 입은 일부 포항시민들은 정부와 지열발전소 운영사 등을 상대로 손해배상소송을 청구한 상태인데, 이번 결과 발표로 소송이 탄력을 받을 가능성이 크다. 한국은행 포항본부가 조사한 지진 피해금액은 3323억원에 달한다. 포항지진범시민대책본부 측은 현재 약 1300명이 소송인단에 참여하고 있으며 포항시민 전원이 소송에 참여하면 총 소송금액이 5조원에 달할 것으로 추정하기도 했다.
정부는 이날 R&D 영구중단 및 부지 원상 복구, 2200억원대 복구 지원 등의 방안을 발표했지만, 정부의 책임 소지에 대해서는 구체적인 언급을 피했다. 정승일 산업통상자원부 차관은 20일 “부지 선정 단계부터 사업 진행 과정까지 절차적으로 적절히 추진됐는 지는 엄중하게 조사하겠다”면서도 “(정부의 책임 소재와 관련해서는) 이 건은 감사원의 국민감사가 청구돼 있는 데다, 소송이 진행 중이라 법원의 판단을 따르겠다는 말 외에 추가적으로 드릴 말씀은 없다”고 했다.

<포항지진, 불거지는 정부 책임론…지열발전 R&D 영구 중단 – Chosunbiz 정책 より一部引用>
http://biz.chosun.com/site/data/html_dir/2019/03/20/2019032002661.html

●上記事の Google 翻訳。

2019.03.20 16:12 | 修正2019.03.20 16:33
浦項地震政府の調査研究チームが、過去2017年11月に発生した浦項地震の原因が「地熱発電の商用化技術開発(R&D)事業」と関連があるという研究結果を発表し、この事業を推進した政府の責任論が浮上見通しだ。
地震で被害を受けた一部の浦項市民は、政府と地熱発電所運営会社などを相手に損害賠償訴訟を請求した状態であるが、今回の結果発表で訴訟に弾みがつく可能性が大きい。韓国銀行浦項本部が調査した地震の被害額は3323億ウォンに達する。浦項地震汎市民対策本部側は現在約1300人の訴訟人団に参加しており、浦項市民全員が訴訟に参加する全訴訟金額が5兆ウォンに達すると推定した。
政府はこの日、R&D、永久に停止と敷地原状回復、2200億ウォン台回復支援などの方案を発表したが、政府の責任所持については具体的な言及を避けた。ジョンスンイル産業通商資源部次官は20日、「敷地選定の段階から事業の進行状況までの手続き的に適切に推進ドェトヌンれる厳重に調査する」と言いながらも”(政府の責任の所在に関しては)この件は監査院の国民監査が請求されてあるうえに、訴訟が進行中だ裁判所の判断に従うという言葉のほかさらにドリル言葉はない」とした。

<浦項地震、ふくらむ政府責任論… 地熱発電のR&D、永久に停止 – Chosunbiz ポリシー より一部引用>

 

입력 2019.03.22 04:40
(中略)
2017년 규모 5.4의 포항 지진이 인근 지열발전소의 물 주입으로 촉발됐다는 정부조사연구단의 발표에 대해 일부 과학자들이 다른 의견을 내놓고 있다. 포항 지진의 직접적인 원인은 지열발전소의 물 주입보다 2011년 동일본대지진과 2016년 경주 지진 여파에 따른 ‘나비 효과’라는 주장이다.
땅속을 흔들어 규모 5가 넘는 지진까지 촉발하기에는 주입된 물의 양이 많지 않고, 당시 이미 한반도 동남권 지하에 지진이 일어날 만한 환경이 조성돼 있었다는 게 이들의 생각이다. 물 주입과 경주 지진의 영향이 각각 어느 정도냐에 따라 포항 지진 피해의 책임 소재와 보상 규모가 달라질 수 있어 관심이 집중된다.
홍태경 연세대 지구시스템과학과 교수는 20일 “동일본대지진이나 경주지진이 없었다면 포항 지역의 규모 3.1 지진이 5.4의 지진으로 이어지지 않았을 가능성이 높다”며 “물 주입이 지진의 원인이라고 단정하기 어렵다”고 말했다. 홍 교수는 이 내용을 담은 연구논문을 준비 중이다.
포항 지열발전소가 지열정(지하에 설치한 파이프)에 물을 5차례에 걸쳐 주입한 기간은 2016년 1월부터 2017년 9월 사이다. 3회째 물을 주입한 직후인 2017년 4월 15일 포항에선 규모 3.1의 지진이 관측됐다. 지열정 주변의 압력이 크게 상승하면서 크고 작은 지진들을 유발한 결과라고 연구단은 설명했다. 여기까지는 대다수 과학자들이 동의한다. 문제는 그 이후다. 연구단은 규모 3.1을 비롯한 크고 작은 지진들이 공교롭게도 한 단층면에서 발생하면서 영향력이 축적돼 2017년 11월 15일 규모 5.4의 본진을 촉발했다고 결론 내렸다.
그런데 학계에는 2011년 3월 11일 발생한 동일본대지진이 한반도 지하에 광범위하게 영향을 미쳤고, 경주와 포항지진이 이와 무관하지 않다는 증거를 담은 연구논문이 여럿 보고돼 있다. 일부 과학자들은 이를 근거로 한반도의 지각이나 단층에 응력(외부 압력에 버티는 힘)이 누적돼 포항지진 당시 이미 자연적으로도 지진이 일어날 수 있는 상태였을 것으로 추측하고 있다.
연구단에 따르면 발전소는 지열정 2개에 5회에 걸쳐 총 1만2,000톤(㎥)의 물을 주입했다. 상업운전을 하는 지열발전소는 주입하는 물의 양이 보통 10만톤 규모다. 익명을 요구한 한 지진 전문가는 “1만톤 규모의 유량만으로는 규모 5가 넘는 지진이 발생하기 어렵다”며 “물 주입만으로 규모 5.4의 지진을 촉발했다고 결론 내리려면 메커니즘을 좀 더 명확히 규명할 필요가 있다”고 지적했다.
그러나 연구단은 경주나 동일본대지진의 영향은 미미하다는 입장이다. 연구단에 참여한 윌리엄 엘스워스 미국 스탠포드대 교수는 “포항과 경주는 지진이 서로 영향을 주기에는 너무 거리가 멀다”며 “관계 있다고 보지 않는다”고 잘라 말했다.
(以下略)

<일부 학자 “포항지진, 동일본∙경주지진이 원인”… 정부조사단 결론에 이견 – 한국일보 より一部引用>
http://www.hankookilbo.com/News/Read/201903211686030408

●上記事の Google 翻訳。

入力2019.03.22 04:40
(中略)
2017年の規模5・4の浦項地震が近く地熱発電所の水注入に触発されたという政府の調査研究チームの発表について、いくつかの科学者たちは、他の意見を出している。浦項地震の直接的な原因は、地熱発電所の水注入よりも、2011年の東日本大震災と2016年のレース地震の余波による「バタフライ効果」という主張だ。
地中を振っ規模5を超える地震まで触発するには注入された水の量が多くなく、当時すでに朝鮮半島東南圏の地下に地震が起こりうる環境が造成されていたのが彼らの考えだ。水注入とレース地震の影響がそれぞれどの程度かによって浦項地震被害の責任の所在と補償規模が異なることがあり、関心が集中される。
ホンテギョン延世大地球システム科学教授は20日、「東日本大震災やレース地震がなかったら、浦項地域の規模3・1の地震が5・4の地震につながらない可能性が高い」とし「水の注入が地震の原因だと断定するのは難しい」と述べた。ホン教授はこの内容を盛り込んだ研究論文を準備中だ。
浦項地熱発電所がない情熱(地下に設置したパイプ)に水を5回にわたって注入した期間は、2016年1月から2017年9月間柄だ。 3回目の水を注入した直後の2017年4月15日、浦項で規模3・1の地震が観測された。地熱井周辺の圧力が大きく上昇し、大小の地震を誘発した結果であると研究チームは説明した。ここまではほとんどの科学者たちが同意する。問題は、それ以来だ。研究チームは、規模3・1をはじめとする大小の地震が偶然にもした断層面で発生し影響力が蓄積され、2017年11月15日規模5・4の本陣を触発したと結論付けた。
ところが、学界には、2011年3月11日に発生した東日本大震災は、韓半島の地下に広く影響を及ぼし、レースと浦項地震がこの関係ではない証拠を盛り込んだ研究論文が多数報告されている。一部の科学者たちは、これを根拠に、韓半島の認識や断層の応力(外部からの圧力に耐える力)が累積して浦項地震当時、すでに自然にも地震が起こることがある状態であったと推測している。
研究チームによると、発電所は、地熱井2つの5回にわたって計1万2,000トン(㎥)の水を注入した。商業運転をする地熱発電所は、注入する水の量が、通常10万トン規模だ。匿名を要求したある地震の専門家は、「1万トン規模の流量だけでは規模5を超える地震が発生するのは難しい」とし「水注入だけで規模5・4の地震を引き起こしたと結論下げるにはメカニズムをより明確に究明する必要がある」と指摘した。
しかし、研究チームは、レースや東日本大震災の影響は微々たるという立場だ。研究チームに参加したウィリアム・エルスワース米国スタンフォード大教授は「浦項とレースは地震が相互に影響を与えるには余りにも距離が遠い」と「関係ある見ない」と言い切った。
(以下略)

<一部の学者 “浦項地震、東日本∙レース地震が原因」…政府調査団の結論に異論 – 韓国日報 より一部引用>

 

입력 2019.03.21. 21:35 수정 2019.03.21. 22:01
지진을 유발해 폐쇄된 스위스 바젤 지열발전소의 기술진이 포항 지열발전소 개발도 자문한 사실이 확인됐습니다.
포항 지열발전 사업을 주관한 넥스지오가 2010년 당국에 제출한 계획서(김정재 의원실 제공)를 보면 해외 상시 기술자문역에 마커스 해링과 로이 베리어 박사의 이름이 있습니다.
해링 박사는 바젤 발전소의 개발 담당 임원입니다.
또, 베리어 박사는 바젤 발전소의 자문 위원이었다고 포항 사업에 참여한 국내 업체가 밝혔습니다.
포항 발전 사업 계획서에는 해외 설계 자문비로 2억 2천만 원이 책정돼 있습니다.
바젤 발전소는 굴착 직후 2006년 규모 3.4의 지진이 발생해 조사 끝에 2009년 폐쇄됐습니다.
당시 해링 박사는 지진을 일으킨 혐의로 재판을 받으면서 “지진 가능성에 대한 정보가 부족했고 지진이 예상보다 컸다”고 밝혔습니다. 또 “배움의 과정이었다”고 말했습니다.
해링 박사는 무죄 선고를 받은 직후인 2010년 포항 사업 자문 역할로 이름을 올린 것으로 파악됐습니다.
포항 지진 일곱달 전 물을 주입하자 규모 3.1의 지진이 발생했었던 만큼, 당시 바젤 등의 실패 경험이 사업 진행 과정에서 제대로 검토되지 않았다는 비판이 나오고 있습니다.
포항 사업에 참여했던 국내 업체는 “베리어 박사가 설계에 대한 자문을 맡은 것으로 알고 있고 해링 박사는 관여하지 않았다”고 주장했습니다.
포항지열발전소 사업을 전담하고 자문인력 평가를 맡은 한국에너지기술평가원은 베리어와 해링 박사가 어떤 경위로 자문 위원에 이름을 올리게 됐는지 묻는 KBS 질문에 답변을 하지 않았습니다.

KBS NEWS [단독]’지진 폐쇄’ 스위스 바젤 지열발전소 기술진이 포항도 자문 – Daum 뉴스
https://news.v.daum.net/v/20190321213527763

●上記事の Google 翻訳。

入力2019.03.21。 21:35修正2019.03.21。 22:01
地震を誘発して閉鎖されたスイスのバーゼル地熱発電所の技術者が浦項地熱発電所の開発も諮問した事実が確認された。
浦項地熱発電事業を主管したネックスジオが2010年、当局に提出した計画書(ギムジョンジェ議員提供)をみると、海外常時技術顧問にマーカスてリングと、このバリア博士の名前があります。
てリング博士はバーゼル発電所の開発担当役員です。
また、バリア博士はバーゼル発電所の諮問委員だった浦項事業に参加した国内企業が明らかにした。
浦項発電事業計画書には、海外の設計コンサルティング比2億2千万ウォンが策定されています。
バーゼル発電所は、掘削直後、2006年の規模3・4の地震が発生して調査の末、2009年に閉鎖されました。
当時てリング博士は、地震を起こした疑いで裁判を受け、「地震の可能性についての情報が不足していた地震が予想よりも大きかった」と明らかにした。また、「学びの過程だった」と言いました。
てリング博士は無罪判決を受けた直後の2010年浦項事業顧問の役割に名前をあげたことが把握された。
浦項地震7ヶ月前に水を注入しよう規模3・1の地震が発生しただけに、当時バーゼルなどの失敗の経験が事業進行過程で適切に検討されなかったとの批判が出ています。
浦項事業に参加した国内メーカーは、「バリア博士が設計のアドバイスを担当したことを知っていててリング博士は関与していなかった」と主張しました。
浦項地熱発電所の事業を担当して諮問人材評価を担当した韓国エネルギー技術評価院は、バリアとしてリング博士がどういった経緯で諮問委員に名を上げることなったのか尋ねKBS質問に答えていません。

KBS NEWS [単独]「地震閉鎖」スイス・バーゼル地熱発電所の技術者が浦項も諮問 – Daumニュース

 

2017年11月15日14時29分に韓国の浦項(ポハン)で発生した地震の原因は、浦項地熱発電所が地下へ大量の水を注入したからだ、という調査報告が出され、被害者が韓国政府へ損害賠償を求めているのだそうだ。
また一方で、注水原因説を否定する学者たちもいて、騒動になってるらしい。

ついでにいうと、「日本政府に損害賠償を求める」云々は、日本の嫌韓ネトウヨ諸君のいつもの意図的ミスリードである。今のところは。

以下、「浦項」「地震」を含む投稿。