大銀が大根に見えた。かすみ目である。

 2019年ラグビーワールドカップ(W杯)日本大会の対戦カードと試合会場が2日、発表された。大分銀行ドームで行われる1次リーグのカードは、ニュージーランド―敗者復活予選優勝チーム、オーストラリア―アメリカ地区2、ウェールズ―フィジーの3試合。
https://www.oita-press.co.jp/1010000000/2017/11/02/JIT11021314B2017

スポーツイベントの開催中にテロ事件が発生したことを想定した訓練が大分市で実施され、参加者が避難の仕方などを確認しました。この訓練は国民保護法に基づいて内閣府と県が連携して毎年実施しているもので、県警や自衛隊など17の機関から450人が参加しました。今回は大分銀行ドームでラグビーワールドカップの試合中に有毒な化学薬品が撒かれ、多数の負傷者が出たという想定です。
http://www.e-obs.com/news/detail.php?id=11250039471&day=20171125

 大分銀行=連結経常利益は前年同期比31・1%増の87億0700万円、連結純利益は24・0%増の65億4000万円、実質業務純益は46億4100万円(前年同期48億7800万円)。
https://www.jiji.com/jc/article?k=2017111300721

ペギー葉山、フォア・コインズ – 大分銀行の歌 大銀ポルカ(1963)
作詞曲:米山正夫

「行員編」(大分銀行ブランドCM)
OITA BANK
2013/12/19 に公開

「感動を、シェアしたい。」
この大分銀行のブランドスローガンにこめた想いをカタチにしました。
~何としても地域の皆さまのお役に立ちたい。~

以下、「銀行」「Bank」を含む投稿。

大分というとショージキ「滑って転んで大分県」しか思い浮かばん。

大分県は、日本の九州地方東部に位置する県である。県庁所在地は大分市。 全国的に知名度が高い別府温泉や由布院温泉をはじめとする温泉は、源泉数、湧出量ともに日本一。地熱発電の発電量でも日本一であり、さらに栽培、養殖などの産業、食文化、美容やと医療に至るまで、豊かな温泉の恵みが幅広く活かされている。
人口:119・7万 (2012年3月31日)
面積:6,339平方km

<大分県 – Wikipedia>

大分県

2016中心市街地探訪068・・大分県大分市
視聴回数 22,874 回
静岡発!地方再生論
2016/11/23 に公開

大分県の中部に位置し、面積502.39㎢、人口479,123人(2016.7.31)の中核市で、大分県の県庁所在地。戦国時代、この地を治めていたキリシタン大名「大友宗麟」の「進取の精神」により南蛮貿易が推進され、全国有数の国際貿易都市として発展した。明治22年(1889年)4月、町村制により大分郡大分町が成立し、明治44年、人口3万1千人の大分市が誕生した。昭和39年(1964年)には新産業都市の指定を受け、大分臨海工業地帯の建設と、鉄鋼、化学、石油産業などの進出により、現在では製造品出荷額3兆1,165億4,318万円(平成26年工業統計)を誇る工業都市としても成長している。近年では1997年4月、中核市に移行し、昨年2015年の大分駅ビルの開業とその周辺の整備のほか、大分県立美術館のオープンは、100年に一度の大事業と言われ、中心市街地が歴史的転換期を迎えている。

位置的にはかなり恵まれている。瀬戸内海、太平洋の両方にアクセスできて、気候も穏やか。心配といえば地震、火山噴火、対岸四国の伊方(いかた)原発。

2016中心市街地探訪069・・大分県別府市
視聴回数 11,844 回
静岡発!地方再生論
2016/12/07 に公開

大分県の東海岸のほぼ中央に位置し、面積125.34㎢、人口は、大分市に次ぐ県下2番目の119,878人(2016.7.31)。この地は、鎌倉時代から室町時代にかけては大友氏、江戸時代には幕府直轄の天領として統治されていた。明治22年(1889年)の町村制により速見郡別府村が成立し、その4年後には町制を施行、大正13年(1924年)には人口3万6千人の別府市が誕生した。静かな湯治場として江戸時代の書物に記されていた別府温泉は、明治時代以降に温泉掘削が盛んとなり、現在では源泉数2,217と毎分83,058リットルの総湧出量は日本一を誇る。
静岡県からのアクセスは、東海道山陽新幹線で小倉まで行き、日豊本線直通の特急ソニックに乗り換え、小倉から別府まで約1時間10分。
中心市街地は、JR別府駅周辺から国道10号線付近までのエリア。
風情ある竹瓦温泉など気軽に温泉を楽しむことができる立ち寄り温泉が多く、良き昭和の風景とも言える別府タワーなど観光資源も豊富。また、DID人口においての1㎢当たりの人口密度は6,080人と、県下最大を誇る別府の中心市街地、特に中央通り周辺は、満遍なく商店や飲食店が軒を連ねていた。点と点を結んだ線の街ではなく、面を形成している街だった。

大分県観光PRビデオ「癒しの誘い」
視聴回数 10,621 回
全国商工会議所観光振興大会2014 in べっぷ
2014/07/23 に公開

大分県あるある60連発!【ジョイフルの本拠地大分!】
syuyokubiyori
2014/06/15 に公開

今夏は大雨被害があった。

土砂崩れで男性1人が心肺停止 大分5万人に避難指示(17/07/06)
ANNnewsCH
2017/07/05 に公開

大分県日田市では土砂崩れが発生して3人が巻き込まれ、1人が心肺停止の状態です。 (広瀬俊輔記者報告) 日田市花月川です。日田市小野地区で土砂崩れが発生しました。3人が巻き込まれ、43歳の男性1人が心肺停止となっています。

はてな匿名ダイアリー > 2017-11-26■キーボードにこぼしたことある物
https://anond.hatelabo.jp/20171126122316

まず本を始めとする「濡れては困るもの」「汚れては困るもの」と、湯呑み、コーヒーカップ、グラス、料理を盛った皿・丼などを同じ平面上(例えばテーブル、机、流し台)に絶対置かない。どちらか置くときはどちらかを「避難」させる。
パソコン使用中なら、キーボードを置いたデスクとは別のとこに置く。同じ平面には置かない。
同じように、家でトイレに入るときは落ちては困る携帯電話は(うちには棚があるので)棚に置く(無ければ床に立てかけてもいい)。外出先なら先にカバンに入れるなど万一の対策を事前に行う。
鳴った携帯を慌てて取って手から落とすことが誰にでもあるだろう。便器にでも落としたら大ごとだ(笑)

2017/11/16
 日本とアメリカのホルモン依存性がんのデータを比較すると、アメリカは年を重ねるごとに増えているのに、なぜか日本では40代50代で腰折れ的に減っている。
 細胞が悪性腫瘍になるまで20年、30年とかかる。では、40代50代の方たちの食生活が30年ぐらい前にどう変わったかを考えた時、アメリカからの輸入牛肉に思い当たったという。日本では70年代から牛肉の輸入が増加し、その頃からハンバーガーも食べ始めた。
 そこで半田康医師(北海道大学遺伝子病制御研究所客員研究員)を筆頭に、藤田医師を含めて8人の研究者が牛肉に含まれているエストロゲン(女性ホルモン)の濃度を調べた。藤田医師によれば、これらの牛肉は「札幌市内のあるスーパーマーケットで売っていた肉」だという。
 結果は驚くべき数値だった。なんと国産牛と比較して、アメリカ産牛肉は赤身で600倍、脂肪で140倍も高かったのだ。
 検出されたのはエストロゲンの中でもエストラジオール(E2)とエストロン(E1)である。問題はこのE2で、半田医師によれば「圧倒的に怖いのがE2で、活性がE1の10倍あり、がんの発症に関連していると考えられている」という。

<「ホルモン漬けアメリカ産牛肉」が乳がん、前立腺がんを引き起こすリスク(奥野 修司) 文春オンライン より一部引用>
http://bunshun.jp/articles/-/4917

肉が大好きとか言って、バクバク食ってる若い人、気ィつけなはれや。

以下、「食の安全」「有害物質」「有害化学物質」「加工肉」「結着肉」「油脂」「ショートニング」「リン酸」「トランス脂肪酸」「飽和脂肪酸」「アクリルアミド」「ホルムアルデヒド」「ダイオキシン」「ベンゼン」「六価クロム」を含む投稿。

以下、「ステーキ」「牛肉」を含む投稿。

以下、「焼き肉」「焼肉」を含む投稿。

以下、「ハンバーガー」「マクドナルド」に関する投稿。

2017/11/25
 化粧品会社のポーラは25日、同社の店舗で中国人顧客に対して不適切な記述のある紙が張られていたとホームページ上で発表した。謝罪するとともに、既に張り紙を撤去したとしている。インターネット上では「中国の方出入り禁止」という張り紙のある日本の店の画像が出回っている。

<ポーラ:ホームページで謝罪 中国人客に不適切な張り紙 – 毎日新聞 より一部引用>
http://mainichi.jp/articles/20171126/k00/00m/040/061000c.amp

「中国の方」を「出入り禁止」にしたくなる、何かがあったんだろうね。
それにしても今どきこういう貼り紙したらたちまち炎上し、国際問題にすらなりかねないのに、客商売のセンスを疑うよ。

そういや今年はこういうのもあった。

2017/05/03
韓国人俳優が京都市内のラーメン店を訪れた際、「ファッキン・コリア」とヘイト発言を受けた問題で、店主が5月3日、「謝罪したい」と取材に答えた。

<韓国人俳優に客がヘイト発言 物議のラーメン店「直接会って謝罪したい」- BuzzFeed より一部引用>
https://www.buzzfeed.com/jp/takumiharimaya/kyoto-hate-02

客が放った言葉で店は大迷惑。

前出のポーラの件だって会社の意向とは無関係の話で、とんだ側杖を食らったという状況だ。

한・일 위안부합의 재발방지법”(「일제하 일본군위안부 피해자에 대한 생활안정지원 및 기념
한·일 위안부합의 재발방지법 본회의 통과
정책 수립시 정부는 위안부피해자 의견 듣고 국민에게 내용 공개해야
기사입력 2017/11/24 [18:15] 최종편집
더불어민주당 진선미 의원(서울 강동갑/국회 행정안전위원회)이 발의한 “한일 위안부합의 재발방지법”(「일제하 일본군위안부 피해자에 대한 생활안정지원 및 기념사업 등에 관한 법률 일부개정법률안」) >이 24일 본회의에서 통과됐다.
이번 개정으로 정부는 일본군 위안부피해자와 관련된 조약이나 정책을 수립할 때 의무적으로 위안부피해자들의 의견을 들어야 한다.
또한 정책 수립이 완료되면 주요 내용을 국민들에게 적극적으로 공개해야 할 의무도 생기며, 박근혜 정부의 ‘한일 위안부합의’와 같이 당사자들이 반대하는 조약 또는 정책을 추진할 수 없게 된다.
지난 2015년 12월 28일 박근혜 정부는 기습적으로 위안부 문제를 단 10억 엔에 최종적·불가역적으로 합의하는 내용을 담은 ‘한일 위안부합의’를 발표하면서, 국민적 공분을 샀으며, 위안부피해자들도 합의에 동의할 수 없다며 크게 반발한 바 있다.
진선미 의원은 “박근혜 정부의 ‘한일 위안부 합의’는 사과의 주체도 불분명한 졸속합의”라고 지적하며 “소녀상 문제 등 국민 간 분열을 만들어낸 이런 합의는 반복되지 말아야 한다.”고 강조했다.
또한 “위안부 문제는 민족의 존엄성이 걸린 문제인 만큼 일본이 배상책임을 인정하고 피해자들에게 진정으로 사죄하는 그날까지 피해자들을 위한 의정활동을 해나갈 것”이라고 밝혔다.
http://www.newspago.com/sub_read.html?uid=70622

【韓国】「韓日慰安婦合意再発防止法」を本会議で可決
韓日慰安婦合意再発防止法の本会議通過
政策樹立の際、政府は慰安婦被害者の意見を聞いて、国民に内容を公開すべき
共に民主党真善美議員(ソウル江東甲/国会行政安全委員会)が発議した「韓日慰安婦合意再発防止法」(「日帝下の日本軍慰安婦被害者の生活安定支援と記念事業等に関する法律の一部改正法律案」)が24日の本会議で可決された。
今回の改正で、政府は日本軍慰安婦被害者に関連する条約や政策を策定する際、義務的に慰安婦被害者らの意見を聞かなければならない。
また、政策の策定が完了したら、主な内容を国民に積極的に公開する義務も生じ、朴槿恵政府の「韓日慰安婦合意」のように、当事者が反対する条約や政策を推進することができなくなる。
過去2015年12月28日、朴槿恵政府は奇襲的に慰安婦問題をわずか10億円で、最終的・不可逆的に合意する内容を盛り込んだ「韓日慰安婦合意」を発表し、国民的公憤を買っており、慰安婦被害者たちも合意に同意することができないと大きく反発している。
真善美議員は「朴槿恵政府の「韓日慰安婦合意」は、謝罪の主体も不明な拙速合意」と指摘し、「少女像の問題など、国民間の分裂を作り出した、このような合意は繰り返されてはならない。」と強調した。
また、「慰安婦問題は、民族の尊厳がかかった問題であるだけに、日本が賠償責任を認め、被害者に本当に謝罪するその日まで、被害者のための議院活動をしていくだろう」と明らかにした。

[ニュースの波] 2017.11.24 (韓国語
http://www.newspago.com/sub_read.html?uid=70622

<グッバイ南半島!!! 韓国「慰安婦問題を解決する気はない」と正式表明!!!! 日韓合意の無力化を法律で制定へ!!!! – あじあにゅーす2ちゃんねる より一部引用>
http://asianews2ch.jp/archives/28609.html

最終的・不可逆的な合意は1965(昭和40)年6月22日の「日韓基本条約」ですでに行われている。そのことを知ってる韓国人が現在どれくらいいるだろうか。

真善美(진선미=Jin Seonmi=ヅィン・セォンミ)議員の文字を見て、ただちにカントの名が思い浮かんだ。

真善美
しんぜんび
d. Wahre, d. Gute, d. Schne ドイツ語
知性(認識能力)、意志(実践能力)、感性(審美能力)のそれぞれに応ずる超越的対象が真善美である。このうち、知性の対象を真とし、意志の対象を善として併置することは西欧古代、中世の哲学的伝統であった。またギリシアでは、美と善とは合して、「美にして善なるもの」 kalokagathon という合成語となり、自然的、社会的、倫理的な卓越性をさすことばであった。
しかし、真善美の三者が併置されるようになったのは、おそらく近代になってからのことで、直接にはカント哲学の影響によるものであると考えられる。
カント哲学の紹介者であったフランスの講壇哲学者クーザンには、『真美善について』 Du vraie, du beau et du bien(1853)という著作があり、カント哲学の復興であったドイツの新カント学派では、「真善美」 d. Wahre, d. Gute, d. Schne はその哲学の常套(じょうとう)語となった。日本へのこの語の移入は、おそらく新カント学派の影響によるものと考えられる。[加藤信朗]
出典:小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)

<真善美(シンゼンビ)とは – コトバンク より一部引用>
https://kotobank.jp/word/%E7%9C%9F%E5%96%84%E7%BE%8E-538151

あと和歌山毒入りカレー事件の容疑者の名も、なんとなく連想された。

2017/07/05
Hawaii made waves in June when it passed the first piece of legislation aimed at exploring a niche but growing form of wealth distribution.
The bill, HCR 89, directs the government “to convene a basic economic security working group,” a request that can be seen as the first tangible step toward a US basic income program.
People who receive basic income get a fixed amount of money that they can use however they want.
Early research has shown that people typically don’t spend this money on vices or vacations; instead, they use it to pay for things like home repairs, school expenses, and the costs of starting new businesses.

<Hawaii basic income bill launched by Rep. Chris Lee – Business Insider より一部引用>
http://www.businessinsider.com/man-behind-hawaii-basic-income-bill-2017-7

2017/07/06
ハワイで今、最も問題視されているのは、全米トップと言われる生活コストの高さだ。例えば、ワンルームアパートの平均賃料は1800ドル、20万円近くにもなるという。その理由のひとつは、ハワイは土地の限界があるため、というシンプルなもの。どんどん建物を建てればいいというわけにはいかないのだ。
そんな高い生活費のせいもあって、ハワイは全米で最もホームレスの数が多い州とのイメージが通っている。リゾート地とはかけ離れているが、人口140万人のハワイで、ホームレスの数は7200人。比率で見ると、10万人のうち505人がホームレスという計算になるが、ホームレスが多いイメージのあるニューヨーク州では10万人のうち436人がホームレスということ計算になり、ハワイが上を行っている。
(中略)
ハワイ州では、世界の実験結果なども考慮しながら、ベーシック・インカム導入に関する議論が続けられることになる。最大の課題は財源だろう。
現在ハワイ州の貧困ラインは1人の年収が1万3860ドル。仮に成人人口(18歳以上)の約105万人が全員、1万3860ドルを受け取るとすると、ベーシック・インカムの費用は年間で144億ドルほどになる。富裕層の税金を増やすという案もあるようだが、今後、それをどう賄うのか、試算などを繰り返すことになるという。

<ハワイで「べーシック・インカム」の導入が本気で議論されている事情(山田 敏弘) 現代ビジネス 講談社 より一部引用>
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/52201

産業衰退・人口減の進む日本では 将来、観光くらいしか産業が残らないとも云われている。
観光しかないハワイはそうした日本の「将来像」なのかもしれんね。

余談だが「ベーシックインカム」の「ベ」。
「MS ゴシック」「メイリオ」ともに、ひらがなとカタカナ、どちらも同じに見えるが、もちろん別の字だ。

ひらがなのべ べ
カタカナのベ ベ

以下、「ベーシックインカム」を含む投稿。

以下、「Hawaii」「ハワイ」を含む投稿。

以下、「真珠湾」「Pearl Harbor」を含む投稿。

「使われていない線路」というのはなんともノスタルジックで良い雰囲気を醸し出し、廃線を追い求め巡るマニアもいるほどだ。
廃線の上を、疾走していけたらどんなに気持ちいいだろうか。
そんな動画がこちらだ。

<爽快! 使われていない線路を手作りの電気ボードで疾走! ニコニコニュース より一部引用>
http://news.nicovideo.jp/watch/nw3097052

Riding Electric Skateboard on Abandoned Railroad Tracks
視聴回数 31,253 回
Roadie
2017/11/22 に公開

This is a project I’ve been working on for a while.. It was filmed on abandoned railroad tracks. Thanks for watching!

アメリカは広いんだね。
日本じゃ例え「廃線」であっても他者の所有地・管理地に勝手に入っただけで罪になる。

コレ、足を踏み外したら、台だけ勝手に走ってっちゃうのかな? 追いかけるの大変そうだ(笑)

違う人の動画もある。

Go Karts on Railroad Tracks
視聴回数 2,780,002 回
PunkNomadTV
2012/03/21 に公開

追加記事

2017/11/27
「慰安婦問題」が混迷の度を深める中、ハート出版は「朝鮮出身の帳場人が見た慰安婦の真実」を出版した。著者は崔吉城(チェキルソン)東亜大学教授・広島大学名誉教授。崔教授は、日本軍占領地で慰安所の帳場人をしていた朝鮮人の日記を客観的に分析し、現地調査も行い、当地での慰安婦を含む朝鮮人の生活やその意識を浮き彫りにしている。問題の日記は、韓国では日本軍による朝鮮人女性強制連行の決定的資料とされているが、「連行」に関係する記述は全くないことが、崔教授によって明らかにされている。

新刊のお知らせ
タイトル:『朝鮮出身の帳場人が見た慰安婦の真実』
サブタイトル:文化人類学者が読み解く『慰安所日記』
著者名:崔 吉城(チェ キルソン)
体裁:四六版・並製・224ページ
定価:1620円(本体:1500円)
配本日:2017年11月21日

書籍紹介:http://www.810.co.jp/hon/ISBN978-4-8024-0043-5.html

[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSMyMjgzOSMxOTM1MTUjMjI4MzlfdXJWcEFjdVlkYS5qcGc.jpg ]

ハート出版 http://www.810.co.jp/

<ハート出版、「朝鮮出身の帳場人が見た慰安婦の真実―文化人類学者が読み解く慰安所日記』」を刊行(株式会社ハート出版 プレスリリース) より一部引用>
http://www.zaikei.co.jp/releases/558001/

(2017年11月29日)

追加記事

2018/01/16
日韓の過去の賠償問題は、1965年の日韓基本条約および日韓請求権協定で解決済みだった。このとき個人保障は韓国政府が行なうと主張したので、日本政府から韓国に5億ドルが提供された。ところが、1992年1月の日韓首脳会談で宮澤喜一首相が謝罪の言葉を連発、翌1993年には、河野洋平官房長官が「河野談話」を発表した。
 この後、日本では自民党が下野し、細川、羽田内閣と続いた後、自民党・社会党・さきがけの3党連立の村山政権が誕生。韓国側の怒りを収めるため、1995年に設立されたのが、「アジア女性基金」である。
 アジア女性基金は、日本政府が約48億円を拠出して運営された。民間からの募金約6億円をベースにして元慰安婦に一人200万円の「償い金」と首相の「おわびの手紙」を届ける事業を開始した。
「最初は韓国の元慰安婦7人が受け取りを希望したのですが、慰安婦支援団体である韓国挺身隊問題対策協議会(挺対協)が、基金は『日本政府の賠償責任を回避するためのまやかし』との批判を展開。元慰安婦に受け取り拒否をするよう説得した。韓国メディアも基金を非難しました。それでも日本側は、水面下で計61人に償い金を届けた。
 しかし、結局は日韓の溝はさらに深まることになり、慰安婦問題を複雑化しただけでアジア女性基金は解散しました」(元朝日新聞ソウル特派員でジャーナリストの前川惠司氏)
 韓国には、大きな声を上げた者が優遇されるという意味の「泣く子は餅を一つ余計にもらえる」という諺がある。泣く子に餅を与える日本に対して、泣き声はどんどん大きくなった。東京基督教大学の西岡力氏が解説する。
「2005年8月、当時の盧武鉉政権は慰安婦問題について、『日本政府・軍等の国家権力が関与した反人道的不法行為については、請求権協定により解決されたものと見ることはできず、日本政府の法的責任が残っている』という、驚くべき法的立場を表明します」
 ついに日韓請求権協定を無視して国家賠償を求めてきたのである。

◆「10億円はもらってない」
 2015年の日韓合意では国家賠償ではなく、財団への拠出金のかたちで日本政府が10億円を供出することになった。その代わり、合意は「最終かつ不可逆的」なものとなったのだ。
 それを今回、政権が代わってまたもや「新方針」というから、呆れるほかない。

※週刊ポスト2018年1月26日号

<慰安婦問題は振り出しに? 蒸し返し続ける韓国側の事情│NEWSポストセブン より一部引用>
https://www.news-postseven.com/archives/20180116_644193.html

日本政府の罪状認否が曖昧な点がこのようなゆすりを可能にしている。
なにせ敗戦時に書類をすべて焼いて証拠を隠滅してしまったので、反証の一次資料がない。
自業自得といえばそれまでだが、相手が悪すぎたね。

(2018年1月16日)

追加記事

(2018年2月23日)