三高は「高身長・高学歴・高収入」、３Ｋは「危険・汚い・きつい」。では４Ｋは？

“コピーネバー”という印が付けられた番組は、たとえ一時記録であっても録画することはできず、放送時間にテレビの前にいなければコンテンツを楽しむことができない。この機能の運用に関して、無料放送や月極有料放送で使うことが過去に禁じられていたが、民放５局の要望によって運用を可能にしたいという提案が行われている。
http://toyokeizai.net/articles/-/104766

４Ｋ以上の高精細放送において一切の録画を禁止する「コピーネバー（複製禁止）」機能の運用が、業界団体でいま検討されているという。

賛成だ。
恐竜の巨大化、ローマ帝国の拡大、五社協定など、滅亡の原因はそれ自体に宿るもの。
誰も頼んでいない、地上波デジタル化――＞４Ｋ化によって、自縄自縛となり、自ら首を絞めるのは、歴史の大きな方程式に合致している。

テレビなどというものは、数十年後にはファッショ政府が奴隷（国民）に常時携行を強制する、あるいは住居に設置を義務づけるデジタルデバイスで利用されるだけの存在となり、ただの洗脳メディアに成り果てるだろう。

【悲報】４Kの録画禁止でテレビ終焉の始まりか。ネットで批判殺到！｜面白ニュース秒刊SUNDAY

以下、三高、、、もといッ参考。

ロシアのウラジーミル・プーチン大統領は、６週間前にインターネット関連のアドバイザーにGerman Klimenko氏を任命しました。そのKlimenko氏に対して約９０分のインタビューが行われたのですが、その中で「GoogleやAppleなどの海外企業に対してより多くの税金の支払いを求めること」や「政府のコンピューターではMicrosoft Windowsの使用を禁止すること」などが計画されていることが明らかになりました。
（中略）
プーチン大統領の新しいアドバイザーとなったKlimenko氏は、議会内に既に複数の味方を得ています。その味方のひとりと言われているのがアンドレイ・ルゴボイ氏で、彼は元KGBの高官であり、プーチン大統領の批判を繰り返していた反体制活動家のアレクサンドル・リトビネンコ氏を暗殺した人物のひとりとも言われています。ルゴボイ氏はリトビネンコ氏が中毒死したあとに国会議員になった人物ですが、彼はロシアでの収入が年間３０００億ルーブル（４３００億円）を超えるGoogleやAppleなどの外国籍企業に対して、１８％の付加価値税を適用すべきと主張しています。なお、ルゴボイ氏の提案する付加価値税に関する修正法案は、過去６年間の財政赤字を埋めるための新しい財源を求める国会議員たちによって議論されている赤字補填案のひとつでもあります。
また、過去にプーチン大統領が「インターネットは『CIAのプロジェクト』である」と発言したように、アメリカ側の技術に対するロシアの疑いは根深いものがあります。例えば、Googleはアメリカの法執行機関からの３万２０００件のリクエストにはすべて返答しているのに対して、ロシア側のリクエストには一切返答していない、とKlimenko氏は指摘。さらにKlimenko氏は、「我々はこれを国家安全保障に対する一種の潜在的な脅威と見なさなければなりません」とも発言しています。
http://gigazine.net/news/20160213-putin-new-internet-czar/

「インターネットは『CIAのプロジェクト』である」
然り。
情報のTPPとでもいうべきか。
政府機関で Windows 使ってるなんて、もはや政府の体をなしていない。

　サッカーのオランダリーグでプレーする日本人選手が今後、急増するかもしれない。１００年以上前、両国が交わした「日蘭通商航海条約」が現在も有効だったことが判明。「日本人がオランダで自由に就労し、事業をする特権を認める」との判断が、あらためてオランダで下され、これまで移籍のハードルとなってきた「最低年俸規定」の適用外となった。　（英国在住サッカージャーナリスト・原田公樹）
　条約は１９１２年に締結。元号が明治から大正に変わる前の７月６日にハーグで署名された。第２次世界大戦などの混乱もあり、長年にわたって忘れられていたが、２０１２年に意外な形で現代に知られることになった。
　発端はロッテルダムにある日本の文化センター「松風館」が、茶室と日本庭園を建設するため、日本から呼んだ大工を雇ったこと。ところがオランダ労働局は違法就労と見なし、６万ユーロ（当時約６３０万円）の罰金を科した。ここで提訴した松風館の弁護士が裁判で持ち出したのが、この条約だった。
　松風館が勝訴し、これを判例としてオランダ社会・雇用省は昨年３月、正式に「日本人は労働許可証を取得する必要がない」と発表した。オランダサッカー協会も続き、日本人選手は自由にオランダリーグでプレーできるとした。ことし１月、ＦＣ東京からフィテッセに加入した太田宏介の移籍は、”古くも新しい条約”を根拠に実現した最初のケースだ。
　これまで欧州連合（ＥＵ）加盟国外でプレーする日本人選手がオランダのクラブに移籍する際、いつも問題になったのが最低年俸規定。自国オランダ人選手の雇用を守るためのルールで同国リーグ平均年俸の１・５倍以上で契約することを定めている。シーズンや為替レートによって変動はあるが、最低年俸はおよそ４０万～４５万ユーロ（約５０００万～６５００万円）。この金額に見合う価値のある選手でなければ門前払いを食らう。
　フェイエノールトの小野伸二（現札幌）、ヘラクレスの平山相太（現ＦＣ東京）。フェンロの本田圭佑（現ＡＣミラン）らこれまでオランダでプレーできた日本人選手は十数人と少ない。最低年俸を支払えないクラブに代わり、選手の個人スポンサーが年俸を捻出したケースもあった。それが１世紀以上前の条約によって、一気に問題が解消されたのだ。
http://www.tokyo-np.co.jp/article/feature/timeline/list/CK2016021102000194.html

とはいえ第２次大戦で日本が蘭印を侵略し、捕虜を虐待して以来、オランダ人は伝統的に反日。
気ぃつけなはれや。

nederland jaren 70
fragmenten uit turks fruit zelfs een opel commodore A taxi in te zien