きのう日曜日は、暑さと疲れでついにダウン。
殺人猛暑の次は“絶望寒波”が待っている！
日刊ゲンダイ 2013年7月11日 掲載
日本列島は、日の出とともに気温がグングン上昇し、各地で３５度以上の猛暑日になっている。１０日は東京で、観測史上タイの４日連続となる猛暑日を記録した。ジリジリと焼けるような暑さで、先週１週間に熱中症で救急搬送されたのは２５９４人。うち３人が死亡、３週間以上の入院が必要な重症者は５８人という。
“殺人猛暑”にはウンザリだが、夏は始まったばかり。地獄はまだまだ続く。
（中略）
まだ７月前半なのに、１０日は全国の観測点９２７のうち１０９地点で猛暑日を記録。これから３カ月も“殺人猛暑”が続いたら、みんな干上がってしまいそうだが、異常気象はもっとサラリーマンを苦しめる。
「ひとつは、ゲリラ豪雨です。猛暑になればなるほど、沿岸より内陸で起こりやすい。もうひとつは、冬の寒波です。ダイポールモード現象が起きると、厳寒化する傾向がある。今年はペルー沖の海水温が低下して日本の厳冬を引き起こすラニーニャの兆候も重なるため、例年になく寒かった昨年の冬に匹敵する恐れも十分です」（森田氏）
昨年の冬は、北海道から甲信越などの広い地域で豪雪になり、雪の重さで潰れる家屋も少なくなかった。
北海道では、猛吹雪から娘を守った父が凍死するという悲劇が起きている。“殺人猛暑”に続いて、あんな寒波に襲われたらたまらない。
「ここ数年は気象の振れ幅が激しく、今年は冬が長引いたせいで、春と梅雨はあったのか、なかったのかと実感に乏しい。四季のうつろいがなくなり、夏と冬の“二季”になったという人もいます」（森田氏）
http://gendai.net/articles/view/syakai/143383
２１世紀に上昇する地球の表面温度
現在の地球表面温度は、最終氷河期が終わった１２００年前以来、最高になっているだけでなく、ここ１００万年間でももっとも熱くなっていると、ＮＡＳＡゴッダード宇宙研究所のハンセン博士は指摘する。さらに、今より２～３度Ｃ上昇すると、海水面が現在より２５メートルも高い位置にあった３００万年前の表面温度に近くなる。地球温暖化に関する政府間パネルは、２１世紀末までの地球表面温度の上昇を１・４～５・８度Ｃと予測。多くの専門家が２度Ｃを突破するのは確実と見ている。海面上昇によってマンハッタンや東京、ロンドンの広い部分が水面下に沈んでいき、長期にわたる干ばつによって飢餓と水不足が戦争の火種となり、熱波が続き、強大なハリケーンが世界を席巻、種の半分が絶滅していく――それが、地球表面温度が２度Ｃ上昇すると起こると予測されていることだ。
ほぼ安定していた地球の表面温度は２０世紀に上昇を始めたが、２１世紀の上昇は、まるで宇宙に飛び立っロケットだ。未来の私たち、そして、私たち以降の世代は過酷な環境の中で生きることになる。
＜洋泉社刊『緊急レポート このままでは地球はあと１０年で終わる！』２００７年２月１１日発行 ６ページより一部引用＞
上の図は同書より引用した。２０１３年のラインは私が勝手に付け足したもの。
地球温暖化なのにどうして冬は酷寒・猛吹雪になるのか、などといまだにいう人がいるけれども、地球というのは気象・水循環・海流などさまざまな自然のシステムが機能し、その上で生物の生存と繁栄が成り立っているのだ。もし地球のどの地点でも一律に高温になるようなら、もはやそうしたシステムが機能していない死の星であって、そうなる前に生物はとっくに死に絶えている。
今はまだ地球温暖化はようやく始まりの終わりを迎えようとしている段階なので、システムの機能不全があちこちで起こり、猛暑と酷寒、旱魃と大雨が同時期に発生してるような按配であるが、それもそう長くはなかろう。
この図のとおりであれば、あと５０～１００年後には人類の生存が危うくなる。暑さ寒さ、異常気象現象のためだけではない。疫病の蔓延や殺人紫外線・宇宙線の到達、食糧難・水不足など、いろんなことが付随して発生する。
今この瞬間に、世界全体が産業革命前の暮らしに戻れば、あるいは地球温暖化が食い止められるかもしれない。「あるいは」というのは周期的温暖化のサイクルとは別の、人為的温暖化がどの程度影響しているのか、ハッキリ言ってよく分らないのだ。分かっているのは温暖化が進んでいるという事実のみ。
世界全体が今すぐ産業革命前の暮らしに戻るのはムリだろう。人間は目先の利益を追うものだし、つねに物事を自分の都合のいいように解釈するものだ。つまり「愚か」なんだね。
と なれば、話は簡単で伸るか反るかの二つに一つ。
おそらく人間が滅んでから何万年か経って、この星は本当の楽園、自然の王国になるんじゃないかな。そんな気がしますよ。
「事実上の乗っ取りだ」。化学分野のある日系企業幹部は声を震わせた。十数年前の中国進出時に採用し、その後メキメキ頭角を現した日本留学経験のある中国人スタッフは現在、上海法人で副総経理（副社長）まで上りつめている。信頼を寄せた男だったが、第三者からの指摘で、契約にからみ邦貨換算で少なくとも数百万円の裏金が渡った疑惑が浮上。地方工場の管理部門に配置転換の上、上海法人の営業や経理、財務の人事制度を抜本改革しようとした。
ところがその副総経理は管理職に昇進していた中国人スタッフほぼ全員を集め、配置転換や制度改革を撤回しない限り従業員全員によるストに入ると経営側に迫ったという。「ストで銀行や税務署、顧客とのやりとりなどすべてを停止されると、中国事業が立ち行かなくなり、場合によっては契約先から契約不履行で訴えられる」と弁護士と相談の上で判断し、結局、不正を働いたはずの副総経理の処分や制度の改革を見送った。
その後の調査で中国人管理職の大半が不正な裏金ルートにからんでいたことが分った。日本人幹部は、「脅迫に屈したも同然」と悔しさを募らせる。
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20130714/frn1307141456001-n1.htm
今年１～２月の日本からの直接投資実行額は前年同期比６・７％減。世界からの対中直接投資額も１・４％減と、外資系企業が中国進出を見直す動きは止まらない。
こうした状況にもかかわらず日本企業への嫌がらせが続く。ソニーとオリンパスの医療機器の合弁会社は中国当局の審査の遅れを理由に設立が計画より３カ月遅れとなった。ＪＦＥ系とＩＨＩ系の造船事業統合や、大和ハウス工業によるフジタ買収でも同様の事態が起こった。
日本企業以外でも中国の政府系メディアによる米アップルなど外資バッシングが過熱している。
今井氏は「中国経済が抱えていた問題点が噴出している。習主席が信頼する劉源氏（劉少奇元主席の息子）は、尖閣問題で日本との対立をやめるように提言していると聞く」と語る。領土的野心をむき出しにする中国がそこまで追い詰められているということか。
セキュリティー面でのリスクも深刻だ。在中国の米国商業会議所は３月２９日、「中国で活動する米企業の４社に１社がデータや機密情報の盗難などの被害を受けている」と公表。
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20130404/frn1304041811001-n2.htm
中共の魂胆は最初から明確だったし、指摘もされていた。
日本のカネと技術とノウハウと設備をキャッチアップして奪い取り、時期が来たら日本人を追い出す。
はじめからそのつもりだったし、事実そうなっている。
「巨大市場に参入できる」などと、欲をかいた日本人がドアホウなだけだ。
かつて日本は「中国」と戦争し、多くの中国人を殺害したし、日本人も彼らに殺された。中共は「被害者」として日本の非を永遠に鳴らし続けていくだろうが、実のところ中共は中国人がいくら殺されても屁とも思ってないフシがある。それは彼ら自身が周辺民族虐殺や思想弾圧や失政などでとてつもない数の人間を殺してきたからだ。そのことについて彼らは自責の念も、痛痒すらも感じてはいない。彼らはそれが正しかったとし、むしろ功績のように考えている。例外は日本人が中国人を殺したことであり、これは永遠の対日カードとして今後もこれまでどおり搾取と馴致に使うつもりでいる。
中共にとって日本は永遠の敵である。今の国歌が抗日軍歌であることからも、彼らの最大のテーマ、アイデンティティが日本撲滅であることが推察できよう。
日本人がいくら「日中友好」を希んだところで、その誠意は経済的・政治的に利用されるだけである。
それに関連して付言すれば、周恩来を人格者などと誉めそやす日本人は、すでに中国崇拝のカルトに絡め取られているといえよう。周恩来は、中国が建国以来進めてきた対外侵略戦争やアジア共産化の謀略、数えきれないほどの失政・悪政の責任者であり、そして何より毛沢東という絶対権力者の狂気の代理人であった。
もし周恩来に毛筋ほどの人間愛・良心があれば、刺し違えてでも毛沢東を排除したはずだ。
周恩来は保身と策謀の人であり、中共の狂気の実体とイメージを緩和するバランサーでしかなかった。
日本に対しても利用する目的で国交樹立へ動いた。
- 中国と日本の経済関係 房 文慧（PDF）
- 迫りくる日中冷戦の時代: 日本は大義の旗を掲げよ 中西輝政
- 日本の「価値観外交」は東南アジアでは通用しない–人民網日本語版–人民日報
- 人民网日本版–2005年03月18日 记者生涯回忆 王泰平
防衛省は１４日、中国とロシアの駆逐艦など計２１隻が北海道の宗谷海峡を通過したのを確認したと発表した。
領海への侵入はなかった。この海域で中国海軍の艦艇の活動が確認されたのは初めてで、同省は動向を注視している。
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20130714-OYT1T00555.htm
「泰平の眠りをさます上喜撰 たつた四杯で夜も寝られず」
なんと今回は２１隻。
戦争はしたくないからと、見ざる言わざる聞かざるで「戦争放棄の憲法墨守」では幕末の攘夷論にさも似たりだ。
誰だって戦争などしたくはないが、振りかかる火の粉を払わないと家族全員焼死するのである。
「戦争反対」なら、中国・韓国・北朝鮮・ロシアに直接そう言いなさい。「我々にそんなに戦争させたいのか？」と。
米紙ニューヨーク・タイムズなどによると米音響機器メーカーBOSEの創業者、アマー・ボーズ氏が１２日、東部マサチューセッツ州の自宅で死去。死因は不明。８３歳だった。
ＡＰ通信によると、１９２９年１１月２日、東部ペンシルベニア州でインド系の両親の下に生まれた。４７年にマサチューセッツ工科大（MIT）に入学、電気工学を専攻し、博士号を取得。６４年にBOSEを設立し、高性能のスピーカーなどを開発した。
http://www.sponichi.co.jp/society/news/2013/07/15/kiji/K20130715006220040.html
20年ほど前、ある寺の本堂のPAがBOSEで「住職はオーディオが趣味か？」と思ったことがあった。
2013/07/14
勝負はついたようだ。
２０年夏季五輪の招致を目指す３都市（東京、マドリード、イスタンブール）の争いは、去る３日にスイスのローザンヌで開かれた開催計画説明会でのプレゼンテーションで、大勢はスペインのマドリードに傾いたという。
スペインはこのプレゼンに、９２年バルセロナ五輪にヨット競技で出場したフェリペ皇太子を起用した。説明会には五輪開催地を決める投票権を持つ国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の１００人の委員のうち８６人が出席。ＩＯＣ委員には王室メンバーが多数名を連ねていることから、プレゼンが終わるとフェリペ皇太子のスピーチには好意的なコメントが多かった。
そのスペインは、サマランチ前ＩＯＣ会長の長男をＩＯＣ委員として送り出している。ＩＯＣメンバーに太い人脈を持つサマランチ・ジュニアは説明会当日もロビー活動を展開。「東京有利」といわれた招致レースのヤマ場で「形勢を一気に逆転させた」ともっぱらだ。
http://gendai.net/articles/view/kenko/143440
首都直下型地震、放射性微粒子による汚染、東京都の放漫財政のツケ、築地市場移転先の汚染土壌、、、
そうした問題が無かったとしても、オリンピックはこれから経済発展しようという「若い国」で行われてこそ意味のあるものだろう。
もっとも抜き差しがたい金権体質となってその開催意義も揺らいでいるが・・・