月: 2015年9月

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ラーメンが発作を誘発か？

てんかんの人に注意してほしいことがあります。てんかんの薬を服用している時は、化学調味料（グルタミン酸ナトリウムなど）の摂取を、極力やめるべきです。
（中略）
　池袋は、全国でも有数のラーメン激戦地ですが、そのラーメンには大量の化学調味料が含まれている可能性があります。化学調味料をたっぷり使って濃厚なスープをつくらないと、激戦地で生き残れないからです。容疑者は、そういったラーメンを食べた可能性があるわけです。てんかん患者であり医師でもある人物が、てんかんの薬と化学調味料の相互作用を知らなかったのでしょうか。
　化学調味料と、てんかんの薬の主な成分であるアレビアチンを一緒に摂取すると、どんなことが起きるのでしょうか。『飲食物・嗜好品と医薬品の相互作用』（薬業時報社）では、「急激な吸収により中毒を発現し、全身倦怠や心悸亢進を起こす」と指摘しています。
　アレビアチンは、てんかんのけいれん発作や、自律神経発作、精神運動発作を抑える成分です。化学調味料をたっぷり使っているラーメン店や中華料理店は、「抗てんかん薬を服用している人は、注意してください」といった表示を出すべきではないでしょうか。
（文＝郡司和夫／食品ジャーナリスト）

外部サイト
危険な化学調味料が野放し？精神異常や失明の恐れ、ラーメン一杯でも危険量
危険なトランス脂肪酸、含有量ワースト5のマーガリン！雪印、イオン…セブンは開示拒否
コーヒーフレッシュは危険！がんや胎児の染色体異常、肝臓障害の恐れ　妊娠中は摂取厳禁！

＜池袋で起きた暴走事故 直前に食べたラーメンが発作を誘発した可能性も – ライブドアニュース　より一部引用＞
http://news.livedoor.com/article/detail/10544630/

化学調味料、恐るべし。

Ｌグルタミン酸ナトリウム
５’-リボヌクレタイド２ナトリウム
クエン酸３ナトリウム
……

前にも書いたけど、おれの亡父は味の素を有難がって、漬物はじめ何にでも大量にかけていた。
「味の素をふりかけて食べると頭が良くなる」とかマジに言ってたもんナー。
おれは感情的な反発もあって、自分で「味の素」「いの一番」「ミタス」「ハイミー」といった化学調味料を買ったことがない。しかし同じ成分が「液体だし」や「つゆの素」などに入ってると思われ、結局は摂取していることに変わりはなさそうだ。

おおっぴらになった珍しいケースでは、２０１２年に時事通信ワシントン支局の記者が共同通信の記事をコピペして加盟社に配信してしまい、当時の時事通信社長が辞任する事件があった。元記事をコピーして少し手直しして送稿したが、冒頭の「ワシントン共同」という部分をうっかり残してしまったために発覚した。
共同や時事の原稿をコピペするのは、発覚しなくても、起こりやすい。新聞社の記者なら自分が記事を書く前に、手元のコンピュータで通信社が配信した記事を読むことができるからだ。
役所の記者会見を聞いて「さて、この話をどう書こうか」と迷う。そこで社内回線で共同配信記事を集めたファイルにアクセスすれば、「共同は一足先にどう書いたか」をチェックできるのだ。コピペではなくても、いったん読んでしまうと、書きぶりが頭に残る。結果として似たような記事になることはよくある。
ひんぱんに起きているのは、識者コメントのパクリだ。経済記事でもっともらしい識者コメントが載っているだろう。あれをコメントとして報じずに、自分の記事中で勝手に書き込んでしまうのだ。

＜エンブレム騒動を嗤えない　　新聞の世界でも、こんなにパクリが横行している！　あの経済学者も頭を痛めた大手紙の「ヒドい引用」 長谷川幸洋「ニュースの深層」 現代ビジネス [講談社]　より一部引用＞
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/45059

大昔、電波新聞のダイジェストみたいなものを載せてる、軽印刷（詳しくは和文タイプライターによる謄写印刷）の小さな業界紙にいたことがある。
電波新聞の記者たちとも交流があったがロクな連中じゃなかった。

そもそもパクリ疑惑には事欠かない現代自だが、よりによってトヨタの代名詞的な存在のプリウスにまで触手を伸ばすとは…。
（中略）
　「似すぎている…」
　そう専門家たちを騒然とさせているのが、今年に入り、自動車専門メディアで開発状況とその姿が何度か“スクープ”されている、その名も「プリウスハンター（通称）」。
（中略）
では、どこが似ているのか。一目瞭然なのは、その外観。空気抵抗を極力抑えて燃費性能を向上させるため、リアにかけての流れるようなシルエットとなっているのがプリウスの外観で際立つ特徴だが、プリウスハンターは、ほぼそのままコピーしたようにみえる。このためか、ネット上では「ヒュンダイ版プリウス」とも呼ばれている。外観だけではなく、中身もトヨタと同様のハイブリッドシステムを使用し、搭載するガソリンエンジンもプリウスと同程度の排気量となるとみられている。
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20150906/frn1509061152004-n1.htm

これがそのままヒュンダイ（現代）の企業としての限界を示している。
反日でありながらマネてしまうのは、彼らが狩猟系民族の末裔だからだろう。

２０１５年は韓国にとって、独立７０周年、日韓国交正常化５０周年など、いろいろと記念すべき年なのだが、中でも今注目されているのは、韓国の国歌である「愛国歌」の誕生８０周年、愛国歌を作曲した安益泰（アン・イクテ）の逝去５０周年だ。
　キム・ヨナほか、壇上に立つ韓国の金メダリストが「聞くだけで涙が出る」という「愛国歌」だが、実はこの歌が“親日派”によって作られたものだという証拠が出そろっていることをご存じだろうか？

＜キム・ヨナが「聞くだけで涙が出る」韓国国歌の生みの親は、“親日コンビ”だった!_- 記事詳細｜Infoseekニュース　より一部引用＞
http://news.infoseek.co.jp/article/cyzo_20150906_709331/

反日なら国歌変更だ。
となれば、とりあえずは「アリラン」か。

　ヤフーは６日、同社が提供するメールサービスで８月２８日に起きたシステム障害で、約２５８万通のメールが消失していたと発表した。消失したメールは復元できないという。
　ヤフーによると、８月２８日午前１０時２０分から午後８時までの間にシステム障害が起きて、一部の利用者がメールを送受信できない状態になった。その後の調査で、影響を受けた約２６０万人分のメールアドレス利用者ＩＤのうち、９７万人分のＩＤが受け取った約２５８万通のメールが消失し、復元できないことが確認されたという。ヤフーは「大変なご迷惑をおかけし、心よりおわび申し上げます」としている。
http://www.asahi.com/articles/ASH965PYFH96ULFA009.html

確認したら、おれのメアドでは消失はなかったようだ。
WEBメールは利用者が多いだけにサーバがトラブる可能性が高い。
使ってるメアドは自動で複製・転送されるようにしておくと良いだろう。

 

言いも言ったり（笑）
いい意味で、これまでいなかったタイプの国会議員。
日本の権力はおそらくこの男をこのまま生かしちゃおくまい。

2015/09/04
　株価暴落がシャレにならないのは、アベノミクスの切り札として市場につぎ込まれた国民の年金が、パーになるおそれがあるからだ。
　安倍首相は昨年１月の「ダボス会議」で成長戦略の一環として、厚生年金、国民年金の積立金を運用する「年金積立金管理運用独立行政法人（ＧＰＩＦ）」の資産構成を見直すと宣言。同年１０月末にはＧＰＩＦが、資産構成のうち日本株と外国株の比率を倍増させ、計５０％にすると発表した。
　ＧＰＩＦは約１４０兆円もの資産を持つ「世界最大級の機関投資家」。今年６月末時点の資産構成では、株式の比率は昨年９月末時点の約３６％から約４６％に上昇しており、実に１０兆円を超える巨額の年金マネーが一気に株式市場に流れ込んだことになる。
　これが昨今の２万円を超える株高に一役買ったことは疑いないが、怖いのは今後あり得る本格的な株価暴落だ。
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20150904-00000001-sasahi-bus_all

中国と同じく、政府の威信を保つための官製相場に使われちゃうってこと。
そもそも博打で増やそうという考えが間違い。

追加記事

2015/09/29
　８カ月半ぶりの安値水準となりました。
　２９日の日経平均株価の終値は７００円以上、値下がりし、１万６９３０円でした。終値の１万７０００円割れは１月１６日以来となります。
　中国景気への懸念が再燃したことで、欧米株が大幅に下落した流れを受けて、東京市場でも鉄鋼など中国関連を中心に幅広い銘柄が売られました。市場では日銀の追加緩和など対応を求める声が強まっています。
http://news.tv-asahi.co.jp/news_economy/articles/000059576.html

来年はのたうち回りながら、９０００円台～８０００円台まで、落ちていきそうだ。
グルの「もっと納税するぞ。徹底的に納税するぞ。極限の納税をするぞ」の声が、どこからか聞こえてきた。
（２０１５年９月２９日）

追加記事

2015/10/21
「もう老後はない。３０年間掛けてきた年金は 米金融資本に捧げたんだろうか？」。厚労省の答弁を聞くと、誰しもが思うだろう。
　きょう、国会内で民主党が厚労省と日本年金機構から「消えた年金」についてヒアリングした。
　老後を支える公的年金を運用する「年金積立金管理運用独立行政法人（ＧＰＩＦ）」が、大きな運用損を出しているのではないか、と巷間言われてきた。
　きょうのヒアリングで厚労省年金局の担当者は、１０兆円の運用損（７～９月期）を出したことを認めた。

＜田中龍作ジャーナル 「アメリカ強欲資本」に吸い取られる日本国民の老後　より一部引用＞
http://tanakaryusaku.jp/2015/10/00012241

３か月で１０兆円スッちゃったって？！
なるほど国会を開かないはずだ。

（２０１５年１０月２３日）

追加記事

年金は売り抜けができない
　安倍政権の支持率は「株価連動型」と呼ばれる。経済回復への期待で登場したことから、株価上昇とともに支持率も上がったからだ。
　だが、消費増税による景気後退がはっきりした昨年秋、市場で「株価が天井をつけて反落する」という見方が広がると、政府は年金資金を「株価＝支持率維持」に利用した。
　ＧＰＩＦはそれまで「安全第一」で国債を中心に投資してきた年金の運用比率（国内株１２％、海外株１２％）の上限を変更して、国内・海外株ともに２５％〔合計５０％）へと倍増させ、国債を売ってそれこそありったけのカネを株につぎ込んだ。いわゆる「クジラ買い」である。
　そのことで日経平均は一時２万円台まで上昇したものの、一方で株価急落時のリスクを増大させ、チャイナ・ショックで傷口を広げた。
　楽天証券経済研究所客員研究員で経済評論家の山崎元氏が指摘する。
「年金資金はリスク運用に向いていないというのが世界の常識。利益や損失が大きく振れることで保険料や給付に影響を与え、制度が不安定になるからです。それなのに安倍政権下で厚労省はリスクを考えずにリターンを高めることだけを議論し、反対論を押し切って運用比率を変更した。公的年金を経済政策や株価対策に政治利用したといわれても仕方がないでしょう」
　それだけではない。
　金融論が専門の相沢幸悦・埼玉学園大学教授は、株価維持のための年金運用の最大のリスクは、株が上がっても売り抜けができないことだという。
「海外の年金ファンドは保有株が上がれば売って利益を確定させ、資金をいったん債券連用に回す。巨大な年金ファンドが売れば当然、株価は下がるから、その後は市場動向を見ながら改めて株に資金を入れるのがセオリーです。ところが、目本のＧＰＩＦは株価をドげないために一番儲かるタイミングで利益確定売りができない。その結果、売り時を逃し、株価が急落すると含み損を抱えてしまうこどになる」
　国民の年金賓金を増やすことより、政権の支持率に直結する株仙の維持を優先した本末転倒な運用がなされていることがわかる。

危険なジャンク債につぎ込む
　政府（ＧＰＩＦ）はこの１０月からさらにハイリスクな年金運用にも乗り出した。
　年金資金の１５％を投資する海外債券分野で、投機的水準とされる「ダブルＢ」以下の格付けのジャンク債に投資する方針を発表したのだ。リスクの高い新興国やギリシャなどの国債を買うと考えればその危険性がわかるはずだ。
　例えばギリシャの場合、過去２００年を平均するとほぽ「２年に１回」の割合で財政破綻し、借金のデフォルト（債務不履行）やリスケ（返済条件変更）を行なっている。いくら利回りが高いからといって、そうした国の国債に投資するの
は、年金資金を〃丁半バクチ〃に賭けるに等しい。
　前出の近藤氏が呆れる。
「株ならまだ短期で売ることも可能ですが、債券はすぐに手離すことができない。債券は利回りが低いけど、手堅く入ってくるというのがメリットですが、ジャンク債はそうではない。しかもヘッジすらできない。例えばハイリスクなギリシャ国債を買ったけど、安全なアメリカ国債を持っているからといってリスクヘッジにはなりません、世界的に有名なトレーダーが資金が集まりすぎて運用するところがなくなり、最後はジャンク債につぎ込んで破綻するというのは、とてよくあるパターンです」
　国民の１４０兆円の年金積立金は、株価維持のために８兆円が失われたばかりか、安倍政権の究極の博打的運用によっていつ消滅するかわからない状況なのだ。
　民主党政権で厚生労働大臣政務官としてＧＰＩＦを担当していた山井和則・衆議院議員は、「一時的な政権維持の手段に年金という長期的な安定性が求められる国民の年金保険料を使うなんてとんでもない」と憤り、国会追及の構えを見せる。だが、政府・与党は年内の臨時国会開催に応じないため、その機会が与えられることはない。
　１１月末には、政府から実際の年金損失額が発表される予定となっているが、その数値をめぐって与野党が議論する余地すら奪われている。
　安倍首相や麻生財務相のような良家の坊ちゃんには年金受給額などはした金なのだろうが、国民を愚弄するのもいい加減にしろといいたい。

＜週刊ポスト２０１５年１１月１３日号　４２ページ　より一部引用＞

　日銀は“株価維持策”として、１３年４月の異次元緩和（黒田バズーカ１）以降、ＥＴＦ（上場投資信託）を頻繁に購入している。日経平均の下落局面で「日銀は買う」というのが、市場のコンセンサスだ。
「日経平均は下がっても、日銀が動かないケースは過去に何度かありました。でも、先月は異常な静けさだった。日銀は、株価下落にほぼ無反応で、結局、１０月のＥＴＦ購入は１回だけだったのです」（ちばぎん証券の安藤富士男アナリスト）
　日銀は今年１～９月に少なくとも月に４回以上、ＥＴＦを買った（別表参照）。平均すると、月に８回、金額にして２７６７億円（月間）だ。１０月の１回というのは明らかにおかしい。
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/168956/

年金システムの破綻、自公永久与党の見通し、政財界のファッショ志向とモラルハザードが相俟って、自滅へまっしぐらである。
（２０１５年１１月９日）

最終更新日時： 2016/04/27 水曜日, 13:31