え・・・これで走るのですか？ 危険だと思う方はＲＴ下さい！ これはダメって広めないとーーーー pic.twitter.com/JPopUv6pBd
— 松島英雄 (@iine_neta) 2015, 3月 15
都心では少しずつ気温が上がり、なんとはなしに春が近い雰囲気ではあるのだが、夜はまだ寒い。
こういう時期に満員電車で汗かくと風邪ひくんだよね。
ウェブカメラも含めてネットにつながる全ての機器にはＩＰアドレス（ネット上の住所）が割り当てられており、国内には９千万以上ある。朝日新聞は昨秋以降、これらのＩＰアドレスを無作為にたどる方法で調べ、約１２５万のアドレスを抽出。先月末時点で２１６３台のウェブカメラがネットに接続されていることを確認した。
そのうえで接続状況を慎重に検証した結果、３５％にあたる７６９台がパスワードを設定することによって第三者からのアクセスをブロックする対策をとっておらず、映像を見たり音声を聞いたりできた。
７６９台のうちのほとんどが防犯や監視用として設置され、レンズが向けられている対象と状況から書店や美容院、飲食店、スーパーなどとみられた。事業所の従業員控室、幼い子どもたちがいる託児所のようなスペースもあった。
http://www.asahi.com/articles/ASH3654C1H36PTIL00W.html
不正アクセスとはIDとパスワードを不正に利用した場合に使われる言葉に思われがちだが、本来はIDとパスワード関係無くプロトコルごとに認証機能の有無では判断しないという判例が出ている。つまり今回の朝日新聞の調査も不正アクセスに該当するのだ。つまり管理者の想定外のアクセスを不正アクセスと見なすのが一般である。
http://gogotsu.com/archives/5468
監視カメラ型のウェブカメラで生中継・ネット配信しようとすると、ちゃんとしたものだと１０万円くらい掛かりそう。
中国がドイツを抜いて世界３位の武器輸出国になったことが、スウェーデンのストックホルム国際平和研究所（ＳＩＰＲＩ）が１６日発表した報告書から明らかになった。中国で生産される武器は洗練さを増しており、輸入への依存度も低下したという。
中国北方工業公司など国営メーカーは国際的な武器見本市で存在感を増しており、南アジアの既存顧客以外の新市場を切り開いている。例えば、イスラム過激派組織「ボコ・ハラム」と戦うナイジェリア政府に武装したドローン（無人航空機）を売ったりしている。
米国とその同盟国の軍高官や政治家らは、中国の軍事能力の急拡大や太平洋における領有権の主張に懸念を表明してきたが、武器輸出国としての役割にはあまり注意を払ってこなかった。
ＳＩＰＲＩが発表した世界の通常兵器取引に関する年次報告書によれば、中国の武器輸出量は１０－１４年の５年間で２００５－０９年より１４３％増加した。この報告書は政策立案者や防衛関係者から高い注目を集めている。
世界の武器輸出市場の規模は年３０００億ドル（約３６兆４０００億円）以上で、このうち中国が占める割合は５％にすぎない。一方、１０－１４年に米国が占めた市場シェアは３１％、ロシアは２７％だった。ただ、中国のシェアは過去１０年間に２倍以上に膨らんだ。
http://jp.wsj.com/articles/SB12227838270682254491204580521362907116670
日本も自公民の策謀により『死の商人』のお仲間入りを果たしている。
東京電力は１６日、福島第一原子力発電所の汚染水対策の柱と位置づける「凍土壁」について、予定していた年度内の凍結開始を断念し、４月に延期することを決めた。
http://www.yomiuri.co.jp/science/20150316-OYT1T50102.html
下馬評どおり。
その効果も評判どおり、だろう（嗤）
事故の責任を取らないばかりか、その復旧費用を政府のカネと上乗せした電気代で賄おうというのである。外国だったら暴動が起きてるね。
東洋ゴムはストップ安、不祥事嫌うが相場の「弾力」見て投機狙う
（中略）
それだけに、上げ下げの「弾力性」は強まっているよして期待する様子がある。
http://www.asahi.com/business/stock/kabuto/Ctkkabuto1069742.html
ゴムだけに弾力見て？ スポーツ新聞かいッ（笑）