2015/03/30 パプアニューギニアのニューブリテン島東部沖合でM6・7

アメリカの地質調査所によりますと、日本時間の30日午前8時49分ごろ、太平洋のパプアニューギニア付近で大きな地震がありました。震源はパプアニューギニアのニューブリテン島東部の沖合で、震源の深さはおよそ66キロ、地震の規模を示すマグニチュードは7.6と推定されています。
ハワイにある太平洋津波警報センターによりますと、この地震でパプアニューギニアの沿岸では高さ1メートルから3メートルの津波のおそれがあるということで、警戒を呼びかけています。また、日本やオーストラリア、フィリピン、インドネシアなどの沿岸部でも最大で高さ30センチの津波の可能性があるということです。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150330/k10010032261000.html

 米国地質調査所(USGS)によると、南太平洋のパプアニューギニア沖で30日午前9時48分(日本時間同日午前8時48分)ごろ、マグニチュード(M)7・5の強い地震があった。米ハワイの太平洋津波警報センターは「震源地の千キロ圏内に津波が発生する可能性がある」と発表。太平洋地域での破壊的な津波にはならないとしている。
 同センターが発表した津波の到達予測時刻によると、日本の小笠原諸島・父島が午後1時54分ごろ、千葉県勝浦市が午後2時46分ごろ、伊豆諸島・八丈島が同2時47分ごろ。
 震源はパプアニューギニアの首都ポートモレスビーの北東約790キロ、深さは40キロ。震源から約54キロのニューブリテン島北東部ココポの海岸近くのホテル従業員は「津波の恐れがあるので念のため高台へ避難する。大きな揺れだったが、停電などはない」と話した。ポートモレスビーの在パプアニューギニア日本大使館によると、ニューブリテン島に約30人いる邦人に被害などは出ていないという。
http://www.asahi.com/articles/ASH3Z34TJH3ZUHBI009.html

M7・6ではなくM6・7だったらしい。
被害僅少でなにより。

気になるのは今後の日本での地震。
2010年、2011年のことを思い出してほしい。

●2010年2月27日、南米チリでマグニチュード8.3の巨大地震。
●2010年9月4日、ニュージーランド南島のクライストチャーチの西、ダーフィールドでマグニチュード7.1の地震。

●2011年2月20日、ニュージーランド南島の南西沖にあるスチュアート島で、ゴンドウクジラ107頭が浜辺に座礁。
●2011年2月22日、ニュージーランドのクライストチャーチでマグニチュード6.3の地震。185人以上が死亡(うち日本人は28人)。
●2011年3月4日、夜、茨城県鹿嶋市の下津海岸で小型クジラのカズハゴンドウ約50頭が座礁。

●2011年3月11日、日本の太平洋三陸沖で、東北地方太平洋沖地震。マグニチュード9.0。
 地震・津波により未曾有の大被害(東日本大震災)。原発で全電源喪失、水素爆発が発生し、原子炉内の核燃料がメルトアウト。放射性微粒子が大量に放出された。

3・11はチリ地震の約1年後、ニュージーランドの地震から半年後だった。ただし、両者の関連がいかほどのものかは、未だ検証しきれていない。

ニュージーランド南島とパプアニューギニアの距離はオーストラリア大陸の横幅分くらいはある。同じ距離を3・11震源域から採れば日本列島の外ということにはなるのだが、じゃぁ安心かというと話はそう単純ではなかろう。

ニュージーランド南島~パプアニューギニア間は、被害が無いから報道されないが、巨大地震多発地帯であり、近年火山活動も活発化している。
赤道を挟んで反対側で、それに相当するのは千島列島・日本・台湾・フィリピンの太平洋側の「弧」を描く地帯と思うがどうだろうか。
太平洋プレートがバランスを取ろうとするならば、そういう部分が近々大きく動くのではないか?

地球全体、あるいは太平洋プレート全体からすれば、東北・東海・南海の違いなど微々たるものであろう。我々はそろそろ次の大地震と大津波を覚悟する必要がありそうだ。

<参考>

150330_01
 政府は30日、南海トラフ巨大地震の応急対策活動計画をまとめた。静岡から宮崎までの10県を重点的に救援する県に設定。消防、警察、自衛隊計約14万3千人を動員し、空港に医療拠点を設ける。食料7200万食など物資輸送の計画も定めた。
 東日本大震災後、政府は南海トラフ地震の被害想定を見直し、最悪クラスとしてマグニチュード9・1、津波などによる死者約32万3千人を見込んでいる。計画は、被害想定や東日本大震災での課題を踏まえてつくった。
(中略)
 重点的に救助する10県は静岡、愛知、三重、和歌山、徳島、香川、愛媛、高知、大分、宮崎を指定。10県外から消防1万7千人、警察1万6千人、10県内外から自衛隊11万人を動員し、ヘリコプター約480機、飛行機約140機、船舶約470隻を活用する。
http://www.asahi.com/articles/ASH3X5GG2H3XUTIL015.html

3月発生説の次は、4月説。
「次は当たる」って、6億円宝くじじゃないんですから・・・

追加記事

<参考>

2015/03/31
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 政府は31日の閣議で、首都直下地震の防災対策をまとめた「首都直下地震緊急対策推進基本計画」を見直し、東日本大震災後の被害想定に基づく初めての減災目標を盛り込んだ新たな基本計画を決めた。同地震で想定される死者数(最大約2万3000人)と全壊・焼失の建物数(最大約61万棟)を、2024年度までの10年間でおおむね半減させると規定。
http://mainichi.jp/select/news/20150331k0000e040226000c.html

強制で建て替え・立ち退きとか、あるのかな?

震度6強以上のところは、太古の昔、海だったり、葦原の湿地帯だったところだね。
そういう危険地帯なのに不動産価格が高いというのも、皮肉なもんだ。
しかも政治・経済の中枢が狭い区域に固まっている。
一朝事あらばどうなるか、、、もう分かるネ。
(2015年3月31日)